短く中毒性の強い「ショートフォーム（short-form）」動画に注力してきた主要ソーシャルメディア（SNS）プラットフォームが、長さ30分以上の長編動画の導入を加速している。コンテンツ市場で影響力を強めるYouTubeに対応する戦略である。YouTubeのように尺の長い動画コンテンツを強化して広告収益を最大化し、利用者がアプリに滞在する時間を伸ばすことが目標だ。
30日コンテンツ・プラットフォーム業界によれば、インスタグラムは最長90分の動画を投稿できる機能「フィーチャーズ（Features）」を試験導入する。これまでインスタグラムは縦型ショートフォーム動画「リール（Reels）」をアプリの中核成長エンジンとして育成してきたが、より長い尺の連載型コンテンツを好む利用者をYouTubeに奪われないよう、横型の長編動画に再挑戦することにした。先立ちインスタグラムは2018年にロングフォームサービス「IGTV」を発売したが、利用率が低く2022年に廃止した経緯がある。
インスタグラムのこの決定は、広告収益および利用者獲得と関連しているとの分析が出ている。長さ10秒〜60秒前後のショートフォーム動画は短期間で利用者を引きつけて再生回数を爆発的に伸ばすのに効果的だが、固定ファン層を基盤に安定的な収益を上げ、利用者のアプリ滞在時間を延ばすには長い動画が必要だからだ。
最近インスタグラムのリールで、複数回にわたり物語が続く連載型コンテンツの人気が高まっている点も影響した。インスタグラムの運営会社Meta（メタ）は6月、「インスタグラムのモバイルアプリで定期的に新しい回（エピソード）を披露する連載型コンテンツを視聴する流れが目立っている」と明らかにした。
インスタグラムで連載型コンテンツを制作する著名クリエイター（創作者）の中には、1〜3分のリールで利用者を獲得した後、関連する拡張版動画は長さの制限がないYouTubeに掲載する方式で収益を上げる事例がある。
人気インタビューシリーズ「サブウェイ・テイクス（Subway Takes）」が代表的だ。カリム・ラフマがニューヨークの地下鉄で市民を対象にしたインタビューを短い動画に編集して投稿する「サブウェイ・テイクス」のフォロワーが240万人に達するほど人気を集めると、インタビュー内容を大きく削らない長尺版をYouTubeで披露し始めた。インスタグラムは短い動画の拡張版を見にYouTubeへ向かう利用者を引き留めるため、最長90分の動画制作を支援する「フィーチャーズ」を導入することにしたと分析される。
ただしフィーチャーズは現在、米国とブラジルの一部地域の創作者のみ使用可能で、創作者に広告収益を分配する仕組みもまだ整っていない。
「ショートフォーム熱風」の元祖であるTikTokも2024年から最長1時間の動画対応機能の試験を始めた。韓国では今夏のワールドカップ期間に合わせて自社制作の連載型ロングフォーム・バラエティ「ティキティキ タカタカ トクトクショー」を披露したが、1回当たりの長さは45分に達した。
収益化の側面でも長尺動画が有利だ。短い動画は広告を挿入する時間が不足し、収益化が構造的に難しいためだ。これにより、インスタグラムとTikTokのアカウントをYouTubeチャンネルを宣伝する窓口として活用するクリエイターも増えている。
一方、世界首位の動画プラットフォームであるYouTubeは、市場優位を一段と強固にするため、ショートフォーム動画の「ショーツ」と、1本当たり長さ60秒前後のショートドラマ制作支援を強化している。利用者が短くスピード感のあるコンテンツを探しにインスタグラムやTikTokへ移らないよう、YouTubeのプラットフォームに囲い込む戦略だ。
YouTubeは最近、ショーツを回およびシーズン単位で連載できる機能「ショーツ・シリーズ」を公開した。短い動画を1本ずつ消費する方式から脱し、複数回を続けて視聴する「ショートフォーム・ドラマ」の需要が増える中、ショーツにもウェブドラマのように切れ目なく次の回を続けて鑑賞できる連載構造を適用することにした。
YouTubeによれば、ショートドラマの再生数は今年上半期だけで65億回を超えた。前年対比で50%増加した。会社関係者は「速い展開と没入感のある物語を盛り込むショートドラマシリーズが増え、YouTubeの連載型コンテンツが縦画面を中心に急速に進化している」と述べた。YouTubeがショートドラマ分野へ領域を拡張し、ドラマボックス、リルショート、ビグルーなど主要ショートドラマプラットフォームにも影響が及ぶとの懸念が出ている。
業界では、動画コンテンツ市場でYouTubeの支配力が強まるにつれ、他のプラットフォームも生き残りのために多様な試みを続けると見込んでいる。市場調査会社モフェットネイサンソンの調査によれば、昨年のYouTubeの広告売上は404億ドル（約54兆ウォン）だった。これはディズニー、NBCユニバーサル、パラマウント、ワーナー・ブラザース・ディスカバリーなどの合算広告売上（378億ドル）を上回る数値だ。
