本記事は2026年5月15日13時00分にChosunBiz MoneyMove(MM)サイトに掲載された。
MBKパートナーズがネクスフレックスの経営権を売却した後も一部持分を残す案を有力に検討していることが分かった。現在、釜山エクイティパートナーズ(EP)が最も積極的に買収を進めているなか、MBKパートナーズは再出資の形で第2位株主の地位を維持し、今後の企業価値上昇に伴う追加収益を確保する構造を考慮しているとされる。
15日、投資銀行(IB)業界によると、MBKパートナーズは今回のネクスフレックス売却過程で再出資を通じて第2位株主として残る案を推進中である。持分をどの程度残すかなどはまだ決まっていない。
ネクスフレックスはMBKパートナーズが保有するフレキシブル銅張積層板(FCCL)メーカーである。2023年にスカイレークから5300億ウォンで買収した。最近、T. K. Corporationグループが買収候補として取り沙汰されたが初期検討段階にとどまっており、釜山EPが依然として強い意思を持って買収を進めていると把握されている。
釜山EPは先月初めまでに未来アセット証券、KB証券などから買収ファイナンスの調達を進めたが、白紙化した経緯がある。このため市場では釜山EPがネクスフレックス買収を断念したとの見方も出た。しかし最近、新韓投資証券・DB金融投資・Daol Investment & Securitiesなどが買収ファイナンス主幹の可否を検討し、釜山EPの買収可能性が改めて注目されている。
市場ではネクスフレックスの売却価格が約9000億ウォン前後で形成されるとみている。釜山EPはそのうち約5500億ウォンを買収ファイナンスで調達する案を進めているという。シニア買収ファイナンスが4000億ウォン、メザニンが1000億ウォン、リボルビングクレジットファシリティ(RCF)が500億ウォンである。
残りの2500億ウォンの一部は上場企業のITEKが調達する見通しだ。MBKパートナーズは持分を残す場合、少なくとも1000億ウォン以上を再出資するとの観測である。したがって取引の成否は事実上、買収ファイナンスの調達にかかっていると言って差し支えない状況だ。
買収ファイナンスの提供をめぐって悩むシンジケート団の見方は割れているという。一部機関はエクイティ規模が大きくなく、買収ファイナンス比率が高い点から慎重な姿勢を取っているとされる。特に新韓投資証券は、釜山EPの買収権限と資金調達の確実性を追加で確認する必要があると判断し、まだ決定を下せていないと伝えられている。
今回ネクスフレックスが約9000億ウォンで売却されれば、MBKパートナーズは単純な企業価値ベースで10%台半ばの内部収益率(IRR)を記録すると推算される。ただし買収ファイナンスを約半分活用していたため、エクイティ投資金ベースのIRRは20%台半ば水準まで上がり得る。
MBKパートナーズが持分全量を売却して完全にエグジットせず、第2位株主として残ろうとする理由は、ネクスフレックスの追加成長余力が依然として大きいとみているためだと解される。ネクスフレックスが生産するFCCLはスマートフォンなど電子機器に使われるフレキシブルプリント配線板(FPCB)の中核素材である。主要顧客のサプライチェーンに参入した企業は安定的な納品基盤を確保でき、参入障壁が高い部類だ。最近、高付加価値電子機器やモバイル機器の需要が増えており、今後の業績改善と企業価値上昇に伴う追加収益の可能性を残しておこうとする意図とみられる。