このニュースは2026年4月5日10時43分にChosunBiz MoneyMoveサイトに掲載された。
SKエコプラントが財務的投資家(FI)らへの大規模な投資金返済を控えているが、現金保有高の増加と業績改善のおかげで資金調達の負担は大きくないとの評価が出ている。
5日、投資銀行(IB)業界によると、SKエコプラントはFIらが保有する投資金8000億ウォンを年7.5%程度の利回りを反映して返済することで最近合意した。
返済対象は2022年のプレIPO過程で発行した償還転換優先株(RCPS)と転換優先株(CPS)だ。当時、会社はRCPS4000億ウォン、CPS6000億ウォンなど合計1兆ウォン規模の資金を調達し、FIらはこのうちCPS約6000億ウォン分と既存株主が保有していた普通株約2000億ウォン分を合わせて取得したと伝えられる。 (関連記事☞[単独] SKエコプラント、金利7.5%でFIらの持ち分を買い戻す)
株主間契約によれば返済主体はSK(株)が指定することになっている。ただし市場では他の系列会社ではなくSKエコプラントが直接返済に乗り出しても流動性負担を十分に耐えられるという分析が出ている。
関連業界によると、SKエコプラントは当初立てていた今年の年間売上高目標を2〜3月に既に達成したと伝えられる。第1四半期だけで昨年の通年売上を上回る実績を上げたという意味か、年間売上目標達成が第1四半期内に事実上確定したという意味かは正確には把握されていない。SKエコプラントは今年の目標売上高がいくらかも公表できないという立場だ。
SKエコプラントは既に昨年の連結基準で売上12兆1916億ウォン、営業利益3159億ウォンを記録し業績改善を達成している。売上高と営業益はいずれも前年に比べてそれぞれ40%増加した。業界関係者は「まだ半導体インフラ関連の系列会社の編入効果が本格的に反映される前にもかかわらず業績が大幅に改善した」と述べ、「今年は早くも雰囲気が非常に良い状況だ」と語った。
業界ではSKエコプラントが建設業中心の収益構造から脱却し、人工知能(AI)・半導体インフラとガス・素材中心にポートフォリオを再編したおかげで体質改善を果たしたと分析している。
SKエコプラントは2024年11月に産業用ガス企業SKエアプラスを編入したのに続き、昨年末にSKトリケム・SKレゾナック・SKマテリアルズJNC・SKマテリアルズパフォーマンスなどSKマテリアルズ傘下の4つの素材子会社を子会社として編入した。既存のSK㈜マテリアルズは「SKエコプラントマテリアルズ」に社名を変更した。半導体素材からインフラまでを網羅するバリューチェーンを備えた形だ。
会社は高帯域幅メモリ(HBM)および次世代半導体プロセス用の新規素材ポートフォリオ拡大を推進している。建設景気の変動性により業績が揺れていた過去とは異なり、比較的安定的な先端素材と産業ガス中心に事業構造を再編している。
そのほかにもSKエコプラントは昨年7月にブルームエナジー保有株1000万株を1株当たり27.6ドルでブロックディール方式で売却し約3800億〜4000億ウォンの現金を確保した。昨年末時点の単独現金および現金同等物は約1兆7000億ウォン、流動資産(1年内に現金化できる資産)は約5兆3000億ウォンの水準だ。
追加の現金流入の可能性もある。SKオーシャンプラントの売却に向けた交渉が6月の地方選挙以降に本格化すると見込まれている。市場では売却対象の持ち分価値を約4000億ウォン台中後半と見ている。