消防庁は、オンラインなどを通じて流通するエアコン用「不法混合冷媒」が室外機内部で自然発火性物質を生成し火災につながる恐れがあるとして、注意を呼びかけた。
2日消防庁によると、旧型エアコンで使われるR-22冷媒はオゾン破壊の問題で2023年以降生産が中断され、正式な輸入手続きを経ていない低価格の不法混合冷媒がオンラインショッピングモールや海外直購を通じて流通している。
R-22容器にR-40を混合して販売する事例が多い。R-40は過去に冷媒として使われたが、高い毒性と可燃性により退場した。1987年のモントリオール議定書により冷媒用途の新規使用が全面禁止された物質でもある。
直近5年間でエアコン冷媒が原因と疑われる火災を追跡した結果は計36件である。2022年1件、2023年2件、2024年6件、2025年13件、2026年7月基準で14件など、毎年増加する傾向だ。
消防庁が国立消防研究院、ソウル・京畿の火災鑑定機関、慶南消防本部と共同で危険性を究明した結果、不法混合冷媒に含まれたクロロメタンが室外機内部のアルミ部品と反応し「トリメチルアルミニウム」を生成することが確認された。
トリメチルアルミニウムは危険物安全管理法上の第3類危険物で、空気中に曝露されると自ら発火し、水と接触すると激しく反応して可燃性物質を生み出す。不法混合冷媒を初めて注入した時は正常に作動するが、稼働中に危険物質が生成され、その後の撤去や再充填の過程で空気・水分と接触し火災につながるというのが消防庁の説明である。
今年6月、インチョン・カンファのある住宅で室外機にガスを注入していた70代の男性が爆発で重傷を負い、ドクターヘリで搬送された。
7月にも住宅火災の現場で証拠物を収集していた火災調査官が、室外機の冷媒引き込み部で飛んだ火花により両手に2度のやけどを負った。
消防庁は、正式な通関と品質検査を経た正規品の冷媒は安全だが、不法混合冷媒は火災につながり得ると警告した。あわせて、▲相場より極端に安価な冷媒は疑うこと ▲品質認証マークのない冷媒容器を使用する業者は利用しないこと ▲必ず正式登録業者を通じて施工し、事故発生時の責任所在の特定のため施工者の人的事項を確認・記録・保管すること、などを呼びかけた。
消防庁は関係部署と協力し、不法混合冷媒の輸入・オンライン流通の遮断策と消費者警報などの措置案を併せて検討していく予定である。チュ・ヨングク消防庁119対応局長は「不法混合冷媒は肉眼で確認できず、使用者が危険を認知しにくい」と述べ、「関係部署とともに火災発生状況を継続的に確認し、追加で判明する事項は国民の皆さまに速やかにお知らせする」と語った。