ソウル市消防災難本部が分析で電動二輪車約6000台リコール確定

ソウル市消防災難本部は、電動二輪車バッテリー火災の原因分析実験を実施し、関係機関と共有した結果、約6000台のリコールにつなげたと16日に明らかにした。

ソウル市消防災難本部は2025年10月1日、蘆原区の再建築予定アパートで電動二輪車リチウムイオンバッテリーの火災リスクを知らせるため、室内充電環境を想定した実物火災実験を実施した。

実際の家庭の居住環境に類似する可燃物条件を整え、避難路にリチウムイオンバッテリーを設置して実験した結果、給電開始から約9分で最初の煙が発生し、その後に火花と爆発が続き、室内下部の温度が100度を超えた。

ソウル市消防災難本部が提供した資料を受け取った自動車安全研究院は、これを基にバッテリー性能を試験し、安全管理基準の強化必要性を調査した。また、製造社から電動二輪車バッテリーの構成形態と管理システム（BMS）のロジックの共有を受け、欠陥の有無を確認した。

その結果、A社3606台とB社2538台のリコールが確定し、A社は先月26日からリコールを実施している。B社は9月1日からリコールを開始する予定である。

ソウル市消防災難本部は、自動車リコールセンターのウェブサイトで自動車登録番号や車台番号を照会し、所有する電動二輪車がリコール対象か確認のうえ措置を受けるよう要請した。

ホン・ヨングンソウル市消防災難本部長は「電動二輪車のバッテリー火災は短時間で爆発的燃焼と有毒ガスの拡散により大きな人的被害を招き得るだけに、日頃から安全守則を徹底順守してほしい」と述べた。