コブラ、ヤンツーガニワニ（揚子江ワニ）など国際的な絶滅危惧種を密輸後に取引した一味が起訴された。
6日、ソウル東部地検刑事第2部（部長検事イ・スンハク）は、絶滅危惧種を密輸入して違法取引した総責任者A氏と密輸役など4人を関税法および野生生物法違反の疑いで起訴したと明らかにした。
韓国は、絶滅の危険がある野生生物を保護対象に指定し国際取引を制限する「絶滅の恐れのある野生動植物の種の国際取引に関する条約」（CITES）を順守している。
総責任者A氏は2023年11月から2024年8月まで14回にわたり外来生物種200匹を密輸入し、国際的な絶滅危惧種54匹を譲渡した疑いを受けている。
A氏は身柄を拘束されたまま起訴され、残りの密輸役はA氏と共謀した疑いで在宅起訴されたとされる。彼らは密輸入された生物をインターネットの爬虫類専門カフェで違法取引した疑いを受けている。
先月、キョンギ・ヨジュ市チャンドンのソヤンチョン沿いでシャムワニが、ヤンジュ市のアパートで外来種のヘビが発見された背景にもA氏一味が関与していたことが確認された。
彼らはインドネシアやベトナム、タイなど東南アジアの現地販売役とソーシャルメディア（SNS）でやり取りしながら野生生物を購入した。
その後、税関の摘発を避けるため、主に幼体の口をテープで縛ったり圧迫包装したうえで菓子缶やプラスチック容器に入れて手荷物として送ったという。下着に入れて機内に持ち込んだ事例もあった。
この一味は、ハンガン流域環境庁が昨年7月に野生生物を密輸入しようとしてインチョン空港税関に摘発されたE氏を検察に送致したことをきっかけに尻尾をつかまれたとされる。
検察は補充捜査を通じ、E氏のほかにも別の密輸役がいる事実を確認し、そのうち1人がA氏と共犯関係にあることを突き止めたという。
A氏は過去に一度告発されたが、共犯が自身の単独犯行だと虚偽自白したため不送致処分となり、その後もA氏は同じ手口で処罰を免れ犯行を続けてきた。
検察は「アパートやビラ、コシウォン（簡易宿所）などで飼育されていた野生生物95匹を押収し、国立生態院に委託した」とし、「環境庁など関係機関と緊密に協力して厳正に対応する」と述べた。