日本の九州西部にある熊本県がマグニチュード7.1の地震の余波で大型ショッピングモールの一部が崩落するなどの被害を受け、夏季休暇シーズンに九州旅行を予定していた人々が航空券を取り消している。
29日、日本旅行に関するオンラインコミュニティには旅行を取り消したという書き込みが相次いだ。熊本県へ30日に出国する予定だったA氏は「3カ月前に予約して待っていたが取り消した」と書いた。熊本空港は前日の欠航後、この日から滑走路を再開する計画だが、市内への移動手段などを考慮すると正常な旅行は不可能だと判断したためだ。
B氏も「来週熊本に行く予定だったが、観光する雰囲気ではないと思い断念した」と述べた。残念さを吐露したB氏の投稿には「安全が最優先だ」「次にも機会はあるだろう」といったコメントが付いた。
前日午後4時27分ごろ、熊本県宇城市近郊でマグニチュード7.1の強い地震が発生した。嘉島町にある大型ショッピングモールのイオンモールでは地震後に爆発を伴う崩落事故が起き、徹夜の救助作業が続いた。熊本県内で約4万8000世帯が停電し、約14万世帯は断水した。
九州地域は韓国に近く、韓国人が多く訪れる代表的な観光地である。日本政府観光局（JNTO）によると、昨年日本を訪れた韓国人945万9600人のうち、九州北部の福岡県の訪問率は26.6%で大阪市に次いで2番目に高かった。熊本県をはじめ、九州西部の長崎県、南部の鹿児島県なども訪問地ランキングの20位以内に入る。
それだけに夏季休暇の旅行を準備していた人が多く、航空券や旅行商品の取り消しが相次ぐ可能性が大きい。10年前に熊本県で大規模地震が発生した際も、1週間で主要旅行会社の観光商品を2000人以上が取り消した。
ただし九州内で熊本県と離れた地域への旅行を計画した場合、現地状況をさらに見極めるという反応もある。来月福岡旅行を準備中のC氏は「相対的に揺れが少ないと聞いたので、ひとまず計画どおり出国しようと思う」とソーシャルメディア（SNS）に投稿した。
しかし日本気象庁は今後1週間、特に2〜3日以内に震度7規模の地震が追加発生する可能性が高いと発表した。駐福岡総領事館は現地に滞在中の韓国国民に「追加の余震が発生する可能性がある」として注意を呼びかけた。
台風13号ドルフィンの進路も変数である。ドルフィンは27日に発生し、この日午前9時現在、グアム東方約2640kmの海上付近を通過している。ドルフィンは31日には中心気圧915hPa、最大風速毎秒55mの強度5の台風へ発達する見通しだ。強度5は気象庁が台風強度を分類する基準の中で最も高い段階である。
ドルフィンは来月初めに日本の東京南東約1610kmの海上付近まで北上すると予想されている。その後の進行方向は変数が多いが、日本南方へさらに北上すれば九州地域も強風の影響圏に入る可能性がある。