直近3年（2023〜2025年）に発生した水難事故の半数が7〜9月に発生したことが集計で分かった。夏の休暇シーズンと集中豪雨の時期が重なる影響とみられる。
7日、消防庁によると、月別の水難事故件数の平均は7月が2587件で最も多かった。続いて8月が1753件、9月が883件の順であった。
水難事故のうち最も多いのは浸水である。毎年2000件以上発生した。水遊び事故も2023年928件、2024年1273件、2025年950件など多数であった。
このほか、水上漂流、渓谷・急流事故、車両の転落・浸水、船舶の遭難など多様な類型の水難事故が発生しており、水遊びの安全だけでなく集中豪雨などにも格別の注意が必要だと消防庁は説明した。
特に集中豪雨が予想される場合や気象特報が発令された場合には、河川敷の遊歩道、渓谷、アンダーパス、河川敷駐車場など浸水のおそれがある地域に近づいてはならない。急に増水した水は短時間で孤立や急流事故につながり得るため、危険が予想されるときは直ちに安全な場所へ移動すべきである。
消防庁は全国の主要な水遊び場所と水難事故の危険地域を中心に119市民水上救助隊を運用する。海水浴場79カ所、海辺11カ所、河川79カ所、貯水池9カ所、江39カ所、渓谷53カ所、その他5カ所などで安全管理に乗り出す方針だ。
チェ・ヨンチョル消防庁長職務代行は「7月と8月は水遊び利用客の増加と集中豪雨が重なり、水難事故のリスクが高まる時期だ」と述べ、「気象状況を随時確認し、危険地域への接近を避け、水遊びの際は救命胴衣の着用など基本的な安全守則を必ず守ってほしい」と呼びかけた。
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