市民が漢江に入って遊泳している/##News1##

漢江で週末2日間にわたり開催予定だった水泳大会「漢江リバークロススイミングチャレンジ」が、雨と八堂ダムの放流量問題により、取消と承認撤回を繰り返した末、実質的に半日ほどのみ実施された。

主催側は大会直前まで正常開催を告知したが、ソウル市の取消通報後に中断を知らせ、翌日にも承認可否をめぐりソウル市と食い違う案内を出した。参加者は「正常運営が行われなかった」として参加費の返金と損害賠償訴訟を予告している。

22日、カカオトークオープンチャットルーム「2026 ハンクス損害賠償訴訟」には約500人が参加している。参加者は大会参加費の返金と損害賠償請求など法的対応策を議論している。

◇「ハンクス」損害賠償訴訟のカカオトーク部屋に500人集結

「2026 漢江リバークロススイミングチャレンジ」は20日から21日まで、ソウル漢江蚕室大橋南端の水中堰渡船場で開かれる予定だった。漢江を水泳で横断するこの大会は2014年から毎年開催されており、水泳同好会の間では「ハンクス」と呼ばれる人気イベントである。

混乱はイベント前日の19日から始まった。週末に最大50mmの雨が予報され、大会開催の可否を問う参加者からの問い合わせが相次いだ。大会要綱には、1日50mm以上の降水量が予想される場合や八堂ダムの放流量が毎秒800トン(t)以上の場合、安全のため大会を中断できると記載されている。

主催側の松坡区水泳連盟は19日、参加者に「(20日)雨予報はあるが大会を延期する水準ではない」という案内メッセージを送った。大会初日の20日午前6時にも正常進行の方針をあらためて告知した。

20日「2026漢江リバークロススイミングチャレンジ」水泳大会の開催直前、ソウル市未来漢江本部が大会中止の公文書を送付/読者提供

◇正常開催を告知したものの…初日10分で「中断」

しかし大会開始の約1時間30分前の時点で、ソウル市未来漢江本部が大会を取消したという事実が参加者に知らされた。ある参加者が大会進行の有無を問い合わせると、ソウル市未来漢江本部側は「当該大会が八堂ダム放流量の増加および水中堰の開放により取消となったことをお知らせする」という内容の公文を公開した。

ソウル市未来漢江本部の関係者は「19日夕方から20日朝まで現場に雨が継続して多く降る状況だったため取消した」とし、「大会開催前から(主催側と)終始気象状況に関して意思疎通してきた」と説明した。

主催側は20日午前9時40分ごろ、参加者に大会取消を告知した。大会が始まって約10分後だった。松坡区水泳連盟は「(ソウル市の)取消公文に従い、やむを得ず大会を中断する」とし、「参加申請者は会場に来て記念品を受領してほしい」と述べた。

21日、ソウル市未来漢江本部が「2026漢江リバークロススイミングチャレンジ大会」参加者に送った全面中止の案内メッセージ/読者提供

混乱は翌日も続いた。主催側は20日午後4時ごろ、参加者に大会2日目の21日のイベントは正常進行すると告知した。しかしソウル市未来漢江本部は21日午前9時ごろ、参加者に「(主催側の)『大会正常進行』の告知はソウル市と一切協議されていない事項であり、本日のイベントは承認されていない違法行為であることをお知らせする」というSMSを送った。

ソウル市未来漢江本部はその後、見解を再び変えた。21日午後12時30分ごろ、当初の取消通報を撤回し大会を正常承認するとの公文を送った。八堂ダムの放流量が安定的に維持されている点を考慮した措置だったという説明だ。

◇参加者「正常運営ではない」…主催側「規定上、返金不可」

参加者は、2日間開かれるはずの大会が承認と取消、撤回を繰り返し、適切に運営されなかったと主張する。初日は大会開始直後に中断され、2日目も午後の日程のみが「公式」に承認されたためだ。

参加者A氏は「地方から上京し、参加費だけでなく前日の宿泊費と移動費まで25万ウォンほど使った」とし、「金を捨てる覚悟で大会に申し込むべきなのか」と語った。

別の参加者B氏も「大会が適切に進行されなかったのは参加者の責任ではない」とし、「参加費を全額返金するのが筋だ」と述べた。

松坡区水泳連盟は大会要綱に従い返金は難しいとの立場だ。要綱には「大会会場の設置後、豪雨および天災地変により大会進行が不可能な場合、記念品配布とともに競技を終了する」という内容が含まれている。

しかし参加者は、この条項の適用は不当だと反論する。豪雨や天災地変などで大会当日の開催が不可能だと判断される場合、1次は7月18〜19日、2次は8月15〜16日に大会を延期するという事前告知があったためだ。

漢江リバークロススイミングチャレンジの運営をめぐる論争は今回が初めてではない。2022年にも台風「ヒンナムノー」の影響でソウル市が大会前日に中断を要請したが、主催側が大会を強行して論争となった。

当時、参加者は参加費の返還を求めて損害賠償訴訟を起こし、裁判所は主催側が参加費の一部と訴訟費用を負担すべきだと判断した。当時の訴訟にも参加したA氏は「その時と今年が同じ構図で被害を受けた」とし、「今回も訴訟を進める」と述べた。

※ 本記事はAIで翻訳されています。ご意見はこちらのフォームから送信してください。