毎年5月31日は世界保健機関（WHO）が定めた「世界禁煙デー」だ。韓国健康増進開発院は世界禁煙デーを前に、幼少期に受けた喫煙予防教育が青少年期まで肯定的な影響を及ぼすという研究結果を発表した。
31日韓国健康増進開発院は、延世大学産学協力団に委託して進めた「幼児喫煙有害予防教育の効果性評価研究」の結果を発表した。研究チームは、開発院が2025年に実施した全国規模の調査資料などを基に予防教育の効果を分析した。
分析対象は中高生計2672人だった。このうち幼少期に喫煙予防教育を受けた経験がある学生は1065人で、中学生581人、高校生484人だった。残りの1607人の学生は当該教育を受けた経験がなかった。
分析の結果、幼少期に喫煙予防教育を受けていた学生は、そうでないグループに比べ、喫煙知識、喫煙に対する否定的認識、自己統制力などの指標でより高い平均点を記録した。
具体的には、喫煙知識に関連して喫煙予防教育経験がある学生の平均点は14.71点で、教育経験がない学生の13.86点より高かった。
喫煙を有害と認識する否定的態度の評価でも、幼少期に教育を受けた学生の平均点は4.30点を記録した。教育経験がある学生は、教育を受けていない学生の4.22点より強い拒否感を示した。
他人が喫煙する状況で吸わないよう求めるといった積極的な対処可能性を評価する数値も、教育を受けた学生の点数が0.97点で、そうでない学生の0.86点より高かった。
我慢強さなど自己統制力も、教育経験がある学生（3.63点）が、そうでない学生（3.57点）より高いと分析された。
研究陣は「幼少期の喫煙予防教育は、約10年が経過した時点の態度や行動にも影響を与え得る事実が検証された」と述べ、「親の教育や家庭との連携を通じて、幼少期から家庭と機関、地域社会がともに非喫煙文化を形成していくよう支援すれば、教育効果はいっそう強化される」と明らかにした。