16日、疾病管理庁によると、ソウル東大門区に居住する80代の男性が熱関連疾患で死亡した。同日、熱関連疾患で救急外来を受診した患者は計7人と集計された。
この日の全国平均最高気温は28.2度で、死亡者が出たソウルの最高気温は31.3度と、平年より暑かった。
5月中旬に熱関連疾患の死亡者が出たのは、熱関連疾患の救急外来監視体系が始まって以来初めてだ。昨年よりも1カ月以上早かった。
昨年、監視体系を通じて確認された熱関連疾患者数は4460人で、記録的な猛暑を記録した2018年以降で歴代2番目に多かった。このうち熱関連疾患の推定死亡者は29人で、68.6%が65歳以上だった。死亡原因は主に熱射病（93.1%）である。
熱関連疾患は熱によって発生する急性疾患で、通常は頭痛やめまい、筋痙攣、倦怠感などの症状を伴う。
とりわけ熱射病は体温が40度以上に上昇し中枢神経系の異常を伴う救急疾患で、即時の治療が必要だ。
疾病庁は「最近の気候変動により猛暑の発生時期と強度が増加するにつれ、猛暑による健康被害予防の重要性が一段と高まっている」と強調した。特に高齢者、妊婦、子ども、基礎疾患のある人などは一般の成人より体温調節が円滑でなく熱関連疾患に脆弱になり得るため、猛暑特報がないときも熱関連疾患の予防守則を順守するよう呼びかけた。
イム・スングァン疾病管理庁長は「気温が高い日には無理な屋外活動を避け、特に高齢層や障害者、慢性疾患のある人など猛暑曝露に脆弱な階層の健康状態は随時見守ってほしい」と呼びかけた。
疾病庁は毎年夏、全国の500余りの医療機関と所管保健所および市道と協力し、熱関連疾患で救急外来に来た患者の現況を把握し、ホームページで日次の発生情報を提供している。
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