個人投資家のA氏は年初からChatGPTに「仮想投資取締役会」プロンプト（命令文）を作成して投資している。価値投資を重視するウォーレン・バフェット、成長株投資家のピーター・リンチ、市場サイクルとリスク管理を強調するハワード・マークスなどを人工知能（AI）内に呼び込み、異なる投資意見を聞く方式だ。
関心企業の株価と財務状態、最近のイシューなどを入力すると、AI内の「投資の巨人」たちが買い、様子見、比率縮小などの意見を提示する。A氏は自作のプロンプトを投資コミュニティで共有することもあった。A氏は「急騰局面でフォモ（FOMO・取り残されることへの恐怖）が生じるたびに（AIの意見に）頼る」と語った。
KOSPI指数が史上初めて場中に7500台まで突破するなか、生成型人工知能（AI）プラットフォームを活用して株式を売買する個人投資家も増えている。あふれる株式市場情報と内外の変数を迅速に分析する目的だ。
ただし生成型AIは誤った情報に基づいてもっともらしい回答を示す「幻覚現象」を起こし得るため、補助的手段にとどめるべきだという意見も多い。
◇「Geminiが指し示した株を買った」
7日、株式関連のオンラインコミュニティにはAIに投資助言を求めたという書き込みが相次いだ。「Geminiが推した銘柄を買った」「半導体業種が有望だというChatGPTの分析を信じてよかった」などの内容だ。
AIを活用して「次の受益株」を探そうとする動きもある。「半導体スーパーサイクル」に支えられ、サムスン電子とSKハイニックスの株価が急騰しただけに、ガラス基板・エネルギー・セキュリティ業種など関連銘柄までAIに問うという。
オンライン投資コミュニティでは「Geminiに尋ねたところ、データセンター拡張に伴うセキュリティ需要の増加可能性に言及した」として、セキュリティ企業をAIの受益株として挙げる書き込みもあった。
◇AIがアナリストの「ニュアンスの変化」まで読み取る
投資用AIプロンプトも次第に精巧になっている。単に証券会社の目標株価や投資意見を要約する水準を超え、既存リポートと比べて表現が肯定的に変わったのか、否定的に変わったのかまで分析する方式だ。リアルタイムのSNSやオンラインコミュニティの言及量に基づいて関心銘柄を絞り込むこともある。
投資家はAIの最大の利点として「スピード」を挙げる。証券会社のリポートやYouTube動画、記事などを一つひとつ探さなくても、大量の情報を一度に整理できるという趣旨だ。
AIで海外ニュースを要約して読む個人投資家のB氏は「以前より多くの情報を短時間で確保できる分、AI活用は投資のために必須だ」と述べた。
株式市場のボラティリティが高まった点もAIを求める背景に挙げられる。今年に入りKOSPI市場で買い・売りサイドカーは14回発動された。2008年のグローバル金融危機以降で最も多い。サイドカーは、KOSPI200先物価格が前日比5%以上急騰または急落した状態が1分間持続する場合、プログラム売買を5分間停止して市場衝撃を緩和する制度だ。
検索量もこれを裏付ける。NAVERデータラボ基準で「AI投資」の検索量は2月初め対比、中東戦争直後の3月初めに約4倍急増した。KOSPI指数が10%以上急落した時期と重なる。
◇AIも誤判断…全面的に信じれば痛手
問題はAIも誤る可能性がある点だ。誤ったデータに基づいてもっともらしい回答を示したり、質問の仕方によって偏った結論を提示する場合も少なくない。
オンラインコミュニティには「AIが的外れな財務データを根拠に銘柄を推薦した」「Geminiの助言を信じてナンピン買いしたところ損失を被った」という体験談も容易に見つかる。
米国証券取引委員会（SEC）も「2026年監督優先順位」の一つとして、AIと自動化投資ツールなどが投資家に及ぼすリスクを挙げた。
このためAIに投資判断を全面的に任せるより、補助ツールとして活用するよう専門家は助言した。コ・ヒョンジ韓国知能情報社会振興院の主任は「AIの幻覚現象により誤った投資情報が提供され、経済的被害につながる場合がある」とし、「リスクを管理しつつ潜在的価値を引き出す用途でAIを使うべきだ」と述べた。