「5年間フォーミュラワン（F1）大会を開催すれば、総便益は1兆1,697億ウォンと推定される。総費用（8,028億ウォン）に対する便益は1.45で、経済的妥当性を満たす。」
インチョン市が推進中のF1グランプリ誘致に関する事前妥当性調査で、経済性があるとの結果が出た。インチョン市はこれを踏まえ、世界3大スポーツイベントとされるF1大会を誘致してグローバル都市ブランドを高め、観光・サービス産業を育成する構想だ。
ただし過去にチョンナム・ヨンアム大会が大規模赤字を残した前例があり、「バラ色の見通しだけを先行させたのではないか」という懸念も出ている。
◇世界3大スポーツイベントF1… インチョン「経済性を確保」
20日インチョン市によると、市は最近、F1誘致のための事前妥当性調査業務を終えた。今後5年間大会を開催する場合、生産誘発効果と観光消費、雇用創出などを含む総便益は1兆1,697億ウォン、総費用は8,028億ウォンと分析された。費用に対する便益が1を上回れば一般的に経済性があると評価される。インチョン市は今回の結果を基に、大会開催権の交渉と政府との協議を加速させる方針だ。
インチョン市は昨年F1誘致の意向を示した後、専任組織を立ち上げた。ユ・ジョンボクインチョン市長はステファノ・ドメニカリF1グループ最高経営責任者（CEO）と会い、開催の意思を伝えたとされる。
インチョン市は、インチョン国際空港を通じた海外観覧客のアクセスが優れており、ソンド・ヨンジョンドを中心に高級ホテルや国際会議施設、ショッピング・カジノ・リゾートなど観光インフラも十分だという立場だ。
F1は国際自動車連盟（FIA）が主催する世界最高権威の自動車レース大会である。1シーズンの間、世界各国を巡って20回余りのグランプリが開かれ、大会ごとに数万人のファンが現地に移動して観戦する代表的なスポーツ観光商品と評価されている。
シンガポールとモナコ、米国ラスベガス、中東諸国はF1を通じて観光客誘致と都市ブランド向上の効果を狙っている。
◇ヨンアム4,000億ウォン赤字の前例… ソンド都心サーキットで勝負
問題は莫大な費用だ。開催権料やサーキット造成費、運営費、交通統制・安全管理費用まで相当な予算が投入される。
実際、チョンナム道は2010年から2013年までヨンアムでF1コリアグランプリを開いたが、観覧客誘致の不振、周辺の宿泊インフラ不足、高い開催権料負担などが重なり、4年間で4,000億ウォン前後の赤字を出したと推算される。大会終了後の常設サーキットの活用度も期待に及ばなかった。
インチョン市はヨンアムとは条件が異なると強調する。別途の常設サーキットを新設せず、ソンド国際都市一帯を中心にモナコ・シンガポールのように都心道路を活用した市街地サーキット方式で費用を抑える案を検討中だ。首都圏の背後需要が大きく海外観光客の流入も容易だという説明だ。
最近、ネットフリックス・クーパンプレイなどのOTTコンテンツを通じて国内のF1人気が高まった点も期待要因として挙げられる。
ただし実際の推進可否は6月のインチョン市長選挙の結果によって変わる可能性が大きい。ユ・ジョンボク市長は積極的に推進している一方、共に民主黨インチョン市長候補のパク・チャンデ議員は「成果を期待しにくく、展示型行政の懸念がある」と批判した。インチョンのF1挑戦がヨンアムの失敗を越えて新たな興行モデルとなるか注目が集まる。