チョンジュのあるフランチャイズ系カフェの店主が飲料3杯を飲んだアルバイトを告訴した事件をめぐり、オンライン上で無分別な身元の晒しとともに事実と異なる虚偽情報が流通し、論争になっている。
1日、複数のオンラインコミュニティやソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）には、当該事件の当事者であるアルバイトが勤務していた2つのカフェの店主の身元情報が含まれた投稿が掲載された。
特に1万2800ウォン相当の飲料を取ったアルバイトを横領容疑で告訴したA店主に対し、ネットユーザーらは不買運動や虚偽注文などを通じた「私的制裁」に乗り出した。
問題は、この過程で検証されていない情報が混入した点である。流布された投稿の中には「A店の店主が近隣のヘジャングク店（酔い覚ましスープの店）も一緒に運営している」という内容が含まれていた。しかし、これはヘジャングク店の事業主とA店店主の実名が同一だという理由で捏造されたデマだった。
結局、当該カフェと全く無関係のヘジャングク店が私的制裁の集中的な標的になった。この飲食店には1日30件以上の抗議電話が殺到し、出前注文後に即時キャンセルするなどの営業妨害行為が続いた。
さらには、過去に社会貢献活動でメディアに紹介されたヘジャングク店の事業主B氏の写真が「カフェ店主」の姿だと装って流布され、その下には人格攻撃性の悪質なコメントが付いた。
B氏が自らポータルサイトに釈明文を掲載した後になってようやく虚偽の投稿が削除され、抗議電話もやんだとされる。
B氏は聯合ニュースとのインタビューで「何も言わなかったり、カフェ店主かと叫ぶ電話が1日に数十件かかってきて、商売ができないほどだった」と述べ、「何の過ちも犯していないのに、一夜にして悪事を働いた人のように烙印を押され、精神的に大きなストレスを受けている」と語った。
アルバイトが5カ月間身を置いていたC店側の法的代理人も「C店の店主の家族が高位公務員だという虚偽の噂がオンラインで広がっている。これは事実ではない」と述べた。
このアルバイトは過去にC店で知人に無償で飲料を提供し、ポイントを積み立てたという内容の反省文を作成し、合意金550万ウォンを支払った。その後「強要と脅迫によって存在しない罪を白状した」として、店主を恐喝・脅迫容疑で告訴した。警察は事件の捜査結果、告訴件を不送致処分とした。