杭州アジア大会で金メダルを獲得したリーグ・オブ・レジェンドのプロゲーマーでジェンジ所属の「ルーラー」パク・ジェヒョクが脱税疑惑に関連してリーグの調査を受ける。
リーグ・オブ・レジェンド・チャンピオンズ・コリア（LCK）事務局は1日、「ルーラー選手に関する最近の事案を認知し、関連する内部検討と調査を進行中だ」とし、「綿密な事実関係の確認のため、外部専門家を含む調査委員会を構成する」と明らかにした。
続けて「現段階では調査委員会の構成と調査着手を優先して進め、別途の暫定措置は適用しない」とし、「今後、調査結果と関連規定に従い必要な場合は追加措置を検討して進める」と付け加えた。
租税審判院の決定文によると、ルーラーは2018年から2021年まで父親のA氏をマネジャーに据え、人件費を支給した。A氏はルーラーの年俸や賞金などを株式等に投資し、売買差益と配当金収益を得た。
国税庁は資金内訳を精査した後、ルーラーが父親に支給した金額は業務と無関係だとして必要経費に算入できないと判断した。本人が直接資産管理を行うことができたにもかかわらず名義信託を行った事実を踏まえ、租税回避目的があったとみなした。
しかしルーラー側は、父親が公認エージェンシー導入前にチーム契約の締結など実質的なマネジャー役割を果たしたと主張した。株式名義信託は資産を管理する目的で行われたものである以上、贈与税を課した処分は違法だとして審判院に審判請求を行った。
租税審判院はA氏に支給された人件費を必要経費として認めなかった。借名株式で形成された資産がA氏の総合所得税やクレジットカード代金の納付に使用されたとして、租税回避目的があったと判断した。
ルーラーはこの日、自身のソーシャルメディア（SNS）に投稿をし、「故意に所得を隠匿した事実はない」と明らかにした。
ルーラーは「父親は公認エージェンシー制度前の2018年に職を辞し、全面的にマネジャーかつエージェントの役割を担ってくれた」とし、「その活動に対する人件費は国税庁で必要経費として認められなかったが、処分庁の判断を尊重する」と説明した。
続けて「株式名義信託の件も、贈与や租税回避が目的ではなく、資産管理の経験が不足していたため管理をお願いした」とし、「これも自分の不明で、関連する贈与税はすべて納付を完了し、当該株式も自分の名義に還元した」と付け加えた。
そして「今回の事案に関する責任を負い、リーグ側の検討に誠実に協力する」と述べた。