建国大と東国大、ハンリム大医学部が韓国医学教育評価院（医評院）の医学教育評価認証で不認証猶予の判定を受けた。全北大は不認証猶予の暫定判定を受けた後、再審査を申請した状態である。
医評院は23日、このような内容を盛り込んだ2025年2次年度医学教育評価認証主要変化計画書の評価結果を発表した。今回の評価対象はチャ医科大学医学専門大学院を含む全国の医学部30校である。
建国大、東国大、ハンリム大、全北大を除く残り26校は認証維持の判定となった。2025年1次年度の評価で不認証猶予判定を受けていた蔚山大と円光大、忠北大は、今回は不認証猶予判定が解除された。
医評院の認証類型は大きく認証と不認証に区分される。不認証猶予は1年の猶予期間中は従来の認証状態を維持できる。ただし1年後に実施される再評価でも不認証判定が下る場合、新入生募集停止などの行政的不利益を受けることになる。
建国大と東国大、ハンリム大の不認証猶予期間は今年3月1日から来年2月28日までである。
教育部によると、建国大は忠州病院の外科、小児科、救急医学科分野で専任教員を確保しようとする努力がなお必要だとの指摘を受けた。東国大は基礎医学教員のうち病理学分野の専任教員（1人）が確保されておらず、キョンジュキャンパスの臨床医学専任教授の確保努力が不十分だという評価が下された。ハンリム大も同様に、基礎医学教員のうち寄生虫学分野の専任教員（1人）を確保できていないことが明らかになった。
全北大の場合、家庭医学科の専任教員（1人）が不在であり、24・25学番の学生を収容できる講義室が整備されていない点が指摘された。ただし全北大側が再審査を申請したことに伴い、最終結果は再審査手続きが終了した後、別途発表される予定である。
現在、全国の医学部は医評院から2年、4年、あるいは6年周期で定期認証を受けなければならない。また、入学定員の10%以上の増員のように医学教育環境に重大な変化をもたらし得る主要な変化が発生した場合も、別途の評価を経なければならない。