例年より約1カ月早い時期にインフルエンザ（季節性インフルエンザ）が流行する兆しを見せている。とりわけ新学期と重なり小学生を中心に患者が急速に増えている。新型コロナウイルス感染症も最近6週連続で増加傾向を示し、秋夕（チュソク、韓国の秋の名節）連休を前に呼吸器感染症の管理に非常事態となった。
疾病管理庁は8日、呼吸器感染症関係省庁の合同対策本部会議を開き、国内外のインフルエンザと新型コロナの発生動向、予防接種計画、治療薬の需給状況などを点検した。
35週次（8月23〜29日）のインフルエンザ疑い患者割合は外来患者1000人当たり13.3人だった。前週の9.2人から大きく増え、例年同時期と比べても高い水準である。昨年35週次の疑い患者割合は6.4人だった。
インフルエンザ疑い患者とは、38度以上の発熱と咳または咽頭痛の症状がある人を指す。
患者が増える中、病院級医療機関の入院患者も32週次の43人から35週次の162人へ増加した。救急外来を受診したインフルエンザ患者は同期間に373人から1606人へと4倍以上に増えた。
年齢別では小学生が最も高い発生率を示した。7〜12歳のインフルエンザ疑い患者割合は外来患者1000人当たり36.5人で、1〜6歳（22.6人）や13〜18歳（14.6人）より高かった。
疾病管理庁は最近の増加傾向を踏まえると、今季第1週に当たる36週次（8月30日〜9月5日）のインフルエンザ疑い患者割合が流行注意報の発令基準を上回るとみている。今週に流行注意報が発令される可能性が高い状況だ。
ウイルス検出率も上がっている。35週次のインフルエンザウイルス検出率は12.3%で、前週の10.0%から上昇した。2023年4.2%、2024年1.3%、2025年1.1%だった同時期の検出率と比べると大きく高い水準だ。
現在、国内で主に検出されているウイルスはA型インフルエンザ（H1N1）pdm09である。疾病管理庁は今季のワクチン株と高い中和能を示しており、予防接種の効果が見込めると判断している。治療薬耐性の遺伝子変異も確認されておらず、抗ウイルス薬で治療できると説明した。
海外でもインフルエンザの流行が早まっている。日本の35週次における医療機関当たりのインフルエンザ患者報告件数は1.76人で、流行開始基準の1.0人を上回った。前年同時期の0.35人より約5倍高い。日本でインフルエンザの標本サーベイランスが始まった1999年以降、2009年の新型インフルエンザ流行時を除けば最も早い水準だ。
中国でも南部地域を中心にインフルエンザ発生が増えている。35週次の病院外来と救急外来患者のインフルエンザ陽性率は17.7%で、前週の16.4%から上昇した。
疾病管理庁が国内外の発生状況を踏まえて流行規模を予測した結果、今季のインフルエンザ流行規模は昨年と同程度になるとの見通しとなった。ただし、流行期間は長引く可能性があると分析した。
新型コロナも増加傾向だ。35週次の新型コロナ入院患者は109人で、前年同時期の406人より少ないが、32週次48人、33週次57人、34週次61人、35週次109人と6週連続で増加している。新型コロナウイルスの検出率も35週次は11.7%で、4週前の5.7%から2倍以上に高まった。
疾病管理庁は早いインフルエンザ流行と新型コロナの増加傾向を踏まえ、高リスク群への予防接種を滞りなく進める方針だ。
インフルエンザ予防接種は9月21日から生後6カ月〜14歳の幼児・児童と妊婦を対象に開始する。9月28日からは1回接種対象の子どもに拡大する。65歳以上の高齢者は10月12日からインフルエンザと新型コロナのワクチンを同時に接種できる。
疾病管理庁は、抗ウイルス薬や解熱・鎮痛薬など治療薬の需給状況も関係省庁と共に点検する計画だ。
疾病管理庁は、咳やくしゃみをする際はティッシュや袖口で口と鼻を覆い、手洗いをするなど基本的な呼吸器感染症予防策を守ってほしいと呼びかけた。発熱などインフルエンザの症状が出た場合は出勤や登校を控え、休息を取るべきだ。とくに高齢者などの高リスク群は症状が現れた際、速やかに受診することが重要だ。