健康保険審査評価院が初めて出血性脳卒中の治療まで含めた急性期脳卒中の適正性評価結果を公開した。虚血性・出血性脳卒中はいずれも最終治療は大半がゴールデンタイム内に実施されたが、実際に動脈内血栓除去術やくも膜下出血の手術が可能な医療機関は全体の60%に満たないことが分かった。
健康保険審査評価院は30日、このような内容の「2024年（第11次）急性期脳卒中適正性評価」の結果を公開した。評価は昨年10月から今年3月まで、総合病院以上の268医療機関で救急外来を通じて入院した急性期脳卒中患者3万2613件を対象に実施した。
今回の評価では、従来の虚血性脳卒中中心の評価から離れ、出血性脳卒中の治療まで評価範囲を拡大した。病院到着後120分以内の動脈内血栓除去術実施率と24時間以内のくも膜下出血最終治療実施率も初めて公表した。
虚血性脳卒中患者の病院到着後120分以内の動脈内血栓除去術実施率は95.1%だった。出血性脳卒中患者の24時間以内のくも膜下出血最終治療実施率は99.9%と集計された。
ただし実際の施術能力は病院ごとの差が大きかった。評価対象の医療機関のうち、動脈内血栓除去術を実施した機関は56.7%、くも膜下出血の最終治療を実施した機関は58.6%にとどまった。審評院は、救急・重症の必須医療である脳卒中の最終治療の提供能力が医療機関ごとに差を示したと説明した。
救急外来到着時間も短縮した。
脳卒中の症状発生後、救急外来到着までに要した時間の中央値は3時間28分で、直前の評価より16分短縮した。
とりわけ119救急車を利用した患者は救急外来到着まで123分を要した一方、救急車を利用しなかった場合には552分を要した。約7時間に迫る差が出た。
審評院は、突然の言語障害や片側麻痺、激しい頭痛など脳卒中が疑われる症状が現れた場合、自家移動よりも119を利用して最終治療が可能な医療機関へ迅速に搬送されることが重要だと強調した。
評価対象268医療機関の総合点数は平均85.17点だった。
95点以上の1等級機関は112カ所（41.8%）と集計された。上級総合病院は46カ所のうち45カ所が1等級を受け、総合病院は222カ所のうち67カ所が1等級だった。
急性期脳卒中の治療インフラを評価する「Stroke Unitの構成有無」は44.8%で、直前の評価より12.7ポイント上昇した。専門医と看護師、施設・装置をすべて備えた医療機関が増え、脳卒中の集中治療能力が改善したと分析した。
ホン・スングォン審評院長は「脳卒中は症状発生から最終治療までにかかる時間が患者の生存と予後を左右する」と述べ、「患者が迅速に最終治療を受けられるよう、適正性評価を継続的に改善し、医療機関の治療能力強化も支援する」と語った。