梅雨が事実上終わり全国で本格的な猛暑が始まる見通しとなる中で、防疫当局が熱中症予防に格別の注意を求めた。昨年は梅雨明け直後に熱中症患者が1週間で6倍超に増加しただけに、今年も患者が急増する可能性があるとの判断である.
疾病管理庁と保健福祉部は、梅雨終了後に日中の気温が大きく上がり、8月末まで平年より高い気温が続くと見込まれるとして、猛暑対応の健康守則を徹底して守ってほしいと28日に明らかにした.
気象庁によると、この日から全国的に本格的な暑さが続く見通しである。特に休暇シーズンの7月末から8月初めまでは屋外活動が増える分、猛暑に伴う健康被害が大きくなり得ると当局は説明した.
実際に昨年は集中豪雨が終わった後、熱中症が急増した。疾病庁の「熱中症救急室監視体系」によると、昨年の集中豪雨期間（7月16〜20日）以後、熱中症患者は199人から1295人へと急増し、死亡者も10人発生した。昨年の夏の熱中症患者全体は4460人、死亡者は29人であった.
今年も猛暑が始まり、患者が速いペースで増えている。5月15日から今月26日まで全国の救急室で集計された熱中症患者は1399人、推定死亡者は8人である.
患者の81.8%は屋外で発生した。場所別では作業場が26.2%で最も多く、農地（15.9%）、路上（12.4%）が続いた。屋外の労働者と農業従事者が猛暑に特に脆弱であることが示された.
年齢別では60代が18.4%で最も多く、50代（17.4%）、40代（14.5%）の順であった。65歳以上の高齢層は全体の30.2%を占めた。死亡者は8人のうち7人が80歳以上であった.
疾病庁は、高齢者と障害者、妊婦、子ども、慢性疾患のある人は猛暑に特に脆弱であるだけに、十分な水分摂取と冷房機器の使用、暑さ避難所の利用など予防守則を守るべきだと強調した。猛暑が最も厳しい時間帯には屋外での作業や運動を避け、独居の高齢者がいる場合は家族や近隣が安否を頻繁に確認してほしいと求めた.
福祉部も猛暑期間に保健所の訪問健康管理事業を通じて、脆弱階層の健康状態と居住環境を点検し、農地での作業自制や暑さ避難所の利用などを案内する計画である.