世界的に寿命が延びたが、手放しで喜べる話ではないことが明らかになった。健康が良くない状態で過ごす時間がさらに増えたためである。とりわけ裕福な国家ほど格差がより拡大した。先進国は医療サービスが良好で平均寿命は延びたが、健康寿命はそれほど伸びなかったということだ。
クリストファー・マレー（Christopher Murray）米国ワシントン大学保健計測・評価研究所（IHME）所長の研究チームは21日（現地時間）、国際学術誌「ランセット・パブリックヘルス」に2023年世界疾病負担（Global Burden of Disease、GBD）調査結果を発表した。1990年と2023年の間に世界204カ国で平均寿命と健康寿命の差である疾病格差（morbidity gap）を調べた結果である。
◇平均寿命ほど健康寿命は伸びず
論文によると、この期間ほぼすべての地域で疾病格差が拡大した。1990年の8.8年から2023年の10.7年へと伸びた。世界的に健康が良くない状態で過ごす時間が増えたことを意味する。人々は平均して人生の14.5%を病んだ状態で過ごした。これは1990年の13.6%から増加した数値である。
今回の研究の基礎資料は、出生時にどれだけ長く生きるかを推定する平均寿命である。1990年から2023年の間に平均寿命は64.6歳から73.8歳へと増加した。同時に、病気なく健康に日常生活を送る時間である健康寿命も55.9歳から63.1歳へと高まったが、平均寿命の上昇速度に追いつけず、慢性疾患や障害を抱えて生きる時間が次第に増えた。
研究チームは新型コロナウイルス感染症（コロナ19）のパンデミックで一時的な変化はあったが、疾病格差拡大というより大きな趨勢を覆すことはできなかったと明らかにした。コロナ19のパンデミックで世界の平均寿命は2021年に71.9歳、健康寿命は61.7歳へと低下した。世界平均の疾病格差は2020年の10.4年から2021年の10.3年へと0.1年縮小した。これは人々が急により健康になって格差が縮んだという意味ではなく、健康寿命より平均寿命がより急激に縮んだ結果と解釈された。
マレー教授は「今回の研究結果は、将来の健康増進が単に寿命延長だけでなく健康増進によっても実現し得ることを示唆する」と述べ、「健康な老いの進展は寿命だけでなく健康寿命で測定されるべきであり、疾病予防と長期疾病管理、慢性疾患治療への投資を拡大して、健康が悪い状態で過ごす期間を減らすべきだ」と語った。
◇高所得国家ほど疾病格差が大きい
高所得国家は医療インフラが良く低所得国家より健康に長生きすると考えられているが、実情は異なった。疾病格差は2023年時点で米国が14年で最も大きく、オーストラリア（13.9年）とカナダ（13.7年）、ニュージーランド（13.1年）、オランダ（12.9年）が続いた。韓国は11.6年で48位だった。医療の恩恵を多く受けるところほど長生きする人口が多いが、慢性疾患の負担も増えたためである。
逆にサハラ以南アフリカは疾病格差が9.0年で最も小さかった。この地域の人々がより健康というより、平均寿命自体が短く、疾病や障害を抱えて過ごす期間も短いという意味だ。北朝鮮は2023年時点で平均寿命と健康寿命の格差が9.4年で、204カ国中146位だった。
性別でみると女性のほうが長生きするが、健康が良くない状態で過ごす時間がより多かった。2023年の女性の平均疾病負担期間は12.1年で、男性の9.3年より長かった。高所得国でも低所得国でも同様であった。これは女性が男性より長生きする一方で、社会経済的発展水準に関係なく、疾病と障害を抱えて生きる期間もより長いことを示すと研究チームは説明した。
疾病負担期間を増やす原因は少数の慢性疾患として示された。研究チームは2023年時点で全体の健康悪化期間の57.4%を慢性疾患が占めたと明らかにした。筋骨格系疾患、特に腰痛が疾病格差の最大の要因であり、うつ病と不安障害などの精神疾患、加齢性難聴を含む感覚器疾患、転倒などの外傷がそれに続いた。
研究チームは疾病格差を予防するための比較的容易な方法があると明らかにした。画期的な治療法がなくても生活習慣を変え、医療投資を集中して解決可能な部分だという意味である。世界的に空腹時血漿ブドウ糖値の上昇、高い体格指数、児童・産母の栄養失調、喫煙は疾病格差に寄与する主要なリスク要因であることが確認された。大気汚染も上位5大リスク要因に含まれた。
参考資料
Lancet Public Health(2026), DOI: https://doi.org/10.1016/S2468-2667(26)00098-8