疾病管理庁は全国的に猛暑特報が続くなか、キョンブク南部の一部地域に今年初の猛暑重大警報が発令されたとして、屋外活動を控え、熱中症予防守則を守るよう12日に呼びかけた。
猛暑重大警報は、日中の最高体感温度が35度以上の状況が2日以上続いた地域で、体感温度38度以上または最高気温39度以上が予想される場合に発令される。
疾病庁は、猛暑が熱射病や熱疲労などの熱関連疾患だけでなく、心脳血管疾患、呼吸器疾患、腎疾患など既存の疾患を悪化させ、入院と死亡のリスクを高める可能性があると説明した。特に猛暑重大警報の段階では、健康な人でも重症の熱関連疾患が発生し得るため、格別の注意が必要だと強調した。
猛暑重大警報が出た地域では、水田・畑作業や建設現場の作業、体育活動、野外行事などを中断または延期し、日陰や暑さしのぎ施設など涼しい場所に移動して十分に休息を取るべきだ。家族や周辺の隣人の健康状態を確認することも勧告した。
疾病庁が全国520余りの救急外来と運用中の熱関連疾患救急外来監視体系によれば、10日基準で今年の累計熱関連疾患患者は535人、推定死亡者は2人と集計された。
昨年は猛暑が長期化し、熱関連疾患の被害が大きく増えた。1年間で熱関連疾患患者は4460人、推定死亡者は29人が発生した。このうち7月20日から31日までの10日余りの期間に、全体患者の約30%、死亡者の約35%が集中した。
疾病庁は、猛暑の健康影響分析の結果、体感温度が38度に達すると65歳未満では全体の死亡リスクが4%、心血管疾患の死亡リスクは7%増加することが判明したと明らかにした。65歳以上では全体の死亡リスクが19%、心血管疾患の死亡リスクが14%高まり、高齢層が猛暑により一層脆弱であると分析した。
イム・スングァン疾病管理庁長は「猛暑重大警報が発令されると、健康な人でも深刻な影響を受け得る」と述べ、「高齢者と子ども、妊婦、障害者、基礎疾患者は特に注意が必要だ」と語った。
疾病庁は猛暑期間には喉の渇きを感じなくてもこまめに水を飲み、涼しい環境で十分に休み、最も暑い時間帯には屋外活動を控えるよう勧告した。また、気温と猛暑特報を随時確認し、気象状況に合わせて活動量を調整すべきだと呼びかけた。