SKバイオサイエンスは2日、ゲイツ財団(Gates Foundation)が支援する人工知能(AI)基盤の臨床意思決定支援プラットフォーム開発課題「ロター(ROTOR·The Research Optimization & Trial Outcome Recommender)」の主幹機関に選定されたと明らかにした。
今回の課題には国際保健の非営利機関パス(PATH)とグローバル情報技術(IT)コンサルティング企業スララム(Slalom)が参加し、事業費用はゲイツ財団が支援する。
ロターは、ワクチン開発過程で生成される免疫反応と研究データを人工知能で分析し、臨床開発戦略と意思決定を支援するプラットフォームを構築する課題である。
SKバイオサイエンスはこのプラットフォームの設計と構築を総括する主幹機関で、実際のワクチン開発データの適用と検証まで担当する。パスはグローバル保健領域の専門性を提供し、スララムはITシステム構築を支援する。
ワクチン開発は通常、臨床第2相の結果を踏まえて第3相への移行可否を決定する。しかし一部のワクチン分野では予防効果を予測する指標が十分に確立されておらず、試験法による結果の差異で意思決定に制約があった。特に臨床第3相は費用と期間の負担が大きいだけに、意思決定の客観性と精緻性に対する要求が継続してきた。
ロター・プラットフォームは大規模な臨床および研究データを基に候補物質の開発可能性と戦略ルートを分析し、意思決定支援機能を提供する予定である。
SKバイオサイエンスとパスはロタウイルスワクチンの開発経験とデータを基にプラットフォームを構築・検証する。その後、中低所得国のワクチン開発企業に対する研究開発能力支援とワクチンアクセス拡大への活用を検討する。
同社は世界保健機関(WHO)、感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)、国際ワクチン研究所(IVI)、汎米保健機関(PAHO)、Gaviワクチンアライアンス(Gavi)、米国疾病対策予防センター(CDC)などと協力してきた。
SKバイオサイエンスはこれまで世界保健機関(WHO)、感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)、国際ワクチン研究所(IVI)、汎米保健機関(PAHO)、Gaviワクチンアライアンス(Gavi)、米国疾病対策予防センター(CDC)などと協力し、グローバル保健インフラを拡大してきた。
最近は米国CDCとロタウイルスワクチン関連の技術導入契約を締結し、ゲイツ財団傘下の研究機関と呼吸器合胞体ウイルス(RSV)の抗体治療薬開発を進めている。2月には欧州連合(EU)の機関から貼付型インフルエンザワクチン開発課題を受注した。エボラワクチンと細胞培養ベースの鳥インフルエンザワクチンなどのパイプラインも開発中である。
アン・ジェヨンSKバイオサイエンス社長は「今回のプロジェクトはAIを活用してワクチン開発過程の不確実性を減らし、より科学的で効率的な意思決定を可能にする新たな試みだ」と述べ、「ゲイツ財団をはじめとするグローバルパートナーと協力し、ワクチン研究開発の革新と世界のワクチンアクセス向上に寄与する」と語った。