韓国の製薬・バイオ企業が過去最大規模で世界最大のバイオイベントの舞台に上がる。22〜25日（現地時間）に米国サンディエゴで開かれる「バイオUSA 2026」には韓国企業約350社が参加し、技術輸出と投資誘致に乗り出す。
バイオUSAは米国バイオ協会（BIO）が主催する世界最大規模のバイオイベントである。今年のテーマは「使命が導く革新（Driven By Purpose）」で、グローバル製薬企業やバイオテック、投資機関、研究機関など約2万人が出席する見通しだ。
22日の業界情報によると、今年のイベントでは人工知能（AI）を活用した新薬開発とグローバル供給網の再編、バイオ投資市場の回復可否などが主要議題として取り上げられる。とりわけAIは今回のイベントの最大の関心事とされる。過去はAI技術そのものの紹介に焦点が当たっていたが、今年は実際の研究開発（R&D）と事業化の成果を検証する段階へ関心が移っているという評価だ。
韓国企業もAIを前面に出し、グローバルのパートナーや投資家の関心を引く構えだ。
サムスンバイオロジクスは韓国企業で唯一、14年連続で単独ブースを構える。会場に超大型LEDスクリーンを設置し、昨年6月に発売した「サムスンオルガノイド」サービスを集中的に紹介する予定である。オルガノイドは迅速な初期新薬探索と候補物質評価を支援するプラットフォームだ。
Celltrion、SKバイオファーム、ロッテバイオロジクスなどは会場内の「デジタルヘルス&AI」区画にブースを設ける。SKバイオファームは研究開発と経営全般に適用中のAI活用事例を紹介する計画だ。
今年のバイオUSAではAIとともにグローバル供給網の再編も中核議題として浮上する見通しだ。米国政府が自国のバイオ製造能力強化を進めるなか、グローバル製薬企業は生産拠点の多様化を急いでいる。
とりわけ地政学的リスクや知的財産権（IP）保護イシュー、米国生物保安法（バイオセキュリティ法）をめぐる論争などが続く中で、中国依存度を下げようとするいわゆる「脱中国（De-risking China）」戦略が業界全般に拡散している。これにより、サムスンバイオロジクスなどの受託開発製造（CDMO）とバイオ製造の競争力を備えた韓国企業への関心も高まると見込まれる。
一方、中小バイオ企業とスタートアップは会場内の「韓国館」を中心に海外企業と投資家に会う。韓国バイオ協会と大韓貿易投資振興公社（KOTRA）が運営する韓国館の規模は今年6500平方フィート（約604㎡）で、昨年の6000平方フィートから拡大した。
韓国館の参加企業は今年51社と集計された。参加企業数は2022年16社、2023年20社、2024年41社、2025年51社と着実に増加している。これとは別に、韓国保健産業振興院（KHIDI）が運営する「韓国バイオヘルスハブ」区画にも多数の企業が参加し、グローバル製薬企業・投資家とのパートナリングミーティングを行う予定だ。
ブースを運営せず個別面談や企業発表などに参加する企業まで含めれば、今回のバイオUSAに参加する韓国企業は約350社で過去最大規模となる。昨年の参加企業数は約300社だった。
業界関係者は「今年のバイオUSAは韓国バイオ産業の位相を再確認すると同時に、グローバル供給網の再編過程で韓国企業が担う役割を確認する舞台になる」と述べた。