一般市民の心肺蘇生（CPR）参加が増え、突然心臓が止まる急性心臓停止患者の生存率が上昇基調を続けていることが明らかになった。心肺蘇生を受けた患者の生存率はそうでない患者より2.7倍高く、初期対応の重要性が改めて確認された。
18日、疾病管理庁が発表した「2025年上半期急性心臓停止調査」によると、昨年上半期の急性心臓停止患者の生存率は9.4%で、前年同期（9.2%）より0.2ポイント上昇した。
急性心臓停止患者のうち生存状態で退院した患者は1501人と集計された。ただし、日常生活が可能な程度に脳機能が回復した患者の割合である脳機能回復率は6.2%で、前年同期（6.4%）より0.2ポイント低下した。
生存率向上の背景としては一般市民による心肺蘇生の拡大が挙げられる。今年上半期の一般市民心肺蘇生実施率は32.9%で、昨年上半期の30.2%より2.7ポイント上昇した。
実際に一般市民が心肺蘇生を実施した場合、患者の生存率は15.3%だった。一方、心肺蘇生が実施されなかった場合の生存率は5.6%にとどまった。脳機能回復率も心肺蘇生実施群は11.5%、未実施群は3.3%で大きな差を示した。一般市民の心肺蘇生が行われた場合、生存率は2.7倍、脳機能回復率は3.5倍高かった。
急性心臓停止の主因は心筋梗塞や不整脈などの心疾患、脳卒中などの疾病で、77.6%を占めた。
発生場所は家庭や療養機関などの非公共場所が65.6%で、公共場所（18.6%）よりはるかに多かった。とりわけ家庭で発生した割合が47.0%と最も高かった。
疾病庁は、急性心臓停止患者を目撃した場合は直ちに119に通報し、救急隊が到着するまで心肺蘇生を実施すべきだと呼びかけた。周辺に自動体外式除細動器（AED）があれば積極的に活用することも重要だと説明した。
イム・スングァン疾病庁長は「急性心臓停止患者の生存率が持続的に上昇しており、極めて肯定的だ」と述べ、「患者の生存に決定的な役割を果たす心肺蘇生の重要性が改めて確認された以上、教育と広報を持続的に強化していく」と語った。