青少年の抑うつ感と孤独感、スマートフォン過度依存の実態を把握するための全国規模の調査が始まる。今年は初めてうつ病スクリーニングツールが導入され、青少年のメンタルヘルス水準をより具体的に分析する予定だ。
疾病管理庁は教育部とともに第22次（2026年）青少年健康行動調査を実施すると7日に明らかにした。調査は8日から来月3日まで、全国800校の中学・高校在校生約6万人を対象に実施する。
青少年健康行動調査は、喫煙、飲酒、身体活動、食生活、メンタルヘルスなど青少年の健康行動全般を把握するために毎年実施する国家承認統計の調査である。収集した資料は、政府の青少年健康政策の策定と事業評価の基礎資料として活用される。
調査設問は100余りで構成した。疾病庁は2018年から分野別に3年周期の深掘り調査を実施しており、今年はメンタルヘルスとインターネット中毒、健康の公平性分野を重点的に調査する。
特に今年の調査では、青少年のメンタルヘルスの実態をより精緻に把握するため、うつ病スクリーニングツールを初めて導入する。これとあわせてストレス要因、孤独感、主観的幸福感などに関する設問も追加し、青少年の心理状態を多角的に分析する計画だ。
スマートフォン過度依存の有無や経済的支援の経験など、最近の社会変化に伴う健康行動と健康格差の水準を把握するための設問も盛り込んだ。
調査は学校の授業時間に学生がモバイル端末を用いて回答する匿名の自己記入式方式で実施する。
イム・スングァン疾病管理庁長は「青少年健康行動調査は青少年健康政策策定の重要な根拠資料だ」と述べ、「標本に選定された学校と学生の積極的な参加をお願いしたい」と語った。続けて「青少年の新たな健康課題と政策需要を反映し、調査の活用度を継続的に高めていく」と明らかにした。