英語・日本語に堪能、PMP（Project Management Professional）資格保有者、CMOプロジェクト管理で5年以上の経歴。
インチョン・ソンドにあるバイオ医薬品受託生産（CMO）企業ビティジェン（旧エスティジェンバイオ）が最近、事業PM（プロジェクトマネジャー）の経験者を募集しながら掲げた条件である。条件自体がきわめて異例というわけではない。ただしグローバルのプロジェクト管理と顧客対応機能を強化しようとする会社の方向性が読み取れる。
採用公告に記された業務範囲を見ると役割はかなり多い。グローバルCMOプロジェクトを「最初から最後まで」管理し、契約履行と売上を管理し、生産・技術・品質部門を調整する。ここに主要顧客の管理まで担う。ビティジェンはこれをグローバル展開に対応するための中核職務と位置づけ、随時採用で継続的に確保する計画である。
ビティジェンは2015年に東亜ソシオホールディングスから分離設立された会社である。その後、日本のメイジセイカファルマが持分49%を取得して合弁構造で運営されてきたが、2021年に東亜ソシオホールディングスが持分を買い戻し、現在の体制となった。現在はグループ内のドンアSTなど系列会社のバイオ医薬品の生産を担っている。
今年に入ってからは系列の生産拠点から離れ、グローバル顧客を直接確保することにスピードを上げている。業界によると米国・欧州だけでなく日本市場でも顧客基盤を拡大している様子だ。
今月初めに出た知らせもこうした流れと符合している。
まず社名を変えた。ビティジェン（BTGEN）は「Bio Technology」の略称であり「次世代バイオ技術」を意味する。「グローバルCMO企業として新たに生まれ変わるという意思」を込めたとする。
もう一つは工場増設のための資金調達である。金融委員会と産業通商資源部は国民成長ファンドを通じて同社に850億ウォンを低利融資の形で支援することにした。国民成長ファンドがバイオ企業に資金を支援するのは今回が初めてである。会社はここに自己資金250億ウォンを加え、総額1,100億ウォン規模で工場を増設する計画だ。
ビティジェンは培地単位体積当たりのタンパク質生産量、すなわち力価（Titer）が8g/L以上の高濃度培養技術を備えている。業界水準（2〜5g/L）を上回る数値で、同じ規模の設備でより多くの薬を生産できることを意味する。これは大手が相対的に対応しにくい多品種少量生産の市場で強みとして働く。
今回の増設の目標は、年間生産能力を現在の9,000Lから1万4,000Lへ引き上げることだ。バイオリアクター（細胞培養タンク）2基を新たに導入し、アイソレーター設備も追加する。アイソレーターは人の手の介入を最小化した無菌充填設備で、グローバル製薬企業が受託生産パートナーを評価する際に重視する要素の一つである。
増設が終われば原薬（DS）の最大生産能力は44%、製剤（DP）は170%増える見通しだ。増設完了目標は2028年1〜3月期。証券街ではその時点でビティジェンの年間売上が最大3,000億ウォンに達すると見ている。
数字はすでに動いている。ビティジェンは昨年、売上1,037億ウォン、営業利益71億ウォンを記録した。前年対比でそれぞれ76.2%、308.6%増加した数値である。バイオシミラー「IMULDOSA」の米国・欧州への供給を担い、米食品医薬品局（FDA）と欧州医薬品庁（EMA）の認証を相次いで取得したことが契機となった。今年もすでに200億ウォンを超える新規契約を受注した。
この文脈を踏まえて求人公告を改めて見ると、生産工程改善（OE）職務も目に入る。予算モニタリングからSOP（標準作業手順書）の改定まで担い、平たく言えば生産効率と歩留まりを高める役割だ。「どれだけ多く作るか」に劣らず「どれだけうまく運営するか」が重要になったことを示す一節である。
生産・事業・経営・品質まで4つの職群を一度に採用するのも尋常ではない。組織規模が急速に大きくなり、運営体制自体を組み直す局面になったことを意味するからだ。会社側も「今年の採用規模がすでに前年の全体を上回った」とし「受注拡大に対応するため人員を継続的に拡充している」と説明する。ビティジェンは年初、現場の交代体制も4組3交代から4組2交代に変えた。
業界ではこの流れの先に新規株式公開（IPO）があるとの観測も出ている。昨年末、財務の専門家出身であるイ・ヒョンミン社長が代表に選任されたこともこうした観測に力を与える。これまで品質・生産能力を引き上げてきたのだとすれば、今度は資本市場で評価を受ける準備をするという解釈である。