SKバイオサイエンスRSU導入 自社株171億買い取得

SKバイオサイエンスが役職員を対象とする株式報酬制度を導入し、責任経営と株主価値の向上に乗り出す。

会社は条件付き株式報酬（RSU）制度の施行に向け、7月までに約171億ウォン規模の自社株を取得すると28日に公示した。取得数量は発行済み株式の約0.5%に当たる約39万株で、今月から分割取得する。取得した自社株は全量を役職員への報酬原資として活用する計画だ。

RSUは一定の条件を満たした場合に株式を付与する方式で、短期の株価に連動するストックオプションと異なり、役職員と株主の利害を長期的に一致させる報酬体系である。会社はこれにより、構成員が中長期の企業価値向上により積極的に参画するよう誘導する方針だ。

役職員は会社との約定に従い、最少3年の義務勤務期間を満たしてこそ株式の付与を受ける。会社は中核人材の長期勤続を促し、中長期の成長基盤を強化する構想だ。

SKバイオサイエンスはグローバルワクチン企業への飛躍を目標に中長期の成長戦略を推進中だ。フランスのサノフィと共同開発中の21価肺炎球菌タンパク結合ワクチン候補「GBP410」はグローバル第3相臨床を進めており、汎用型新型コロナウイルスワクチン、呼吸器合胞体ウイルス（RSV）予防抗体、パッチ型インフルエンザワクチンなど次世代パイプラインの拡大も並行している。

会社は今回のRSU制度を通じ、パイプラインの成果が企業価値の上昇に結びつく場合、役職員に実質的な報酬が還元される構造を構築したという説明だ。

アン・ジェヨンSKバイオサイエンス社長は「成果と企業価値が連動する報酬体系を通じて、株主と構成員が共に成長する基盤を整える」と述べ、「中長期成長戦略の実行力を高めていく」と語った。