マイクロバイオーム（腸内細菌）新薬開発の先駆者として注目されてきた Genome & Company が既存事業を畳み、化粧品と抗体薬物複合体（ADC）に軸足を置く戦略転換に乗り出した。相次ぐ資金調達で事業再編に拍車をかけているが、業績不振が続くなかで技術移転の成果を確保できるかが反騰の鍵となっている。
7日バイオ業界によると、Genome & Company は最近、第三者割当の有償増資で70億ウォンを調達した。調達資金は化粧品事業の拡大と自社ブランド「ユイク（UIQ）」のグローバル展開に充当する予定である。会社は米国・日本・中国・インドネシアなど海外市場への攻勢を強め、安定的なキャッシュフローを確保する計画だ。
◇マイクロバイオームを畳み事業転換…「化粧品・ADC」のツートラック
2015年に設立した Genome & Company は、韓国で初めてマイクロバイオーム免疫抗がん剤の臨床に入って大きな注目を集め、2020年にKOSDAQ市場に上場した。
しかし、主力パイプラインである抗がんマイクロバイオーム治療候補「GEN-001」とドイツ・メルクおよび米国・ファイザーの免疫抗がん剤「バベンシオ（成分名アベルマブ）」を併用する国内第2相の後、第3相は進めないことを決め、事実上開発を中止した。
このような戦略修正はマイクロバイオーム新薬開発の構造的限界によるものとみられる。微生物と人体疾患の相互作用メカニズムが複雑で臨床成功確率の予測が難しく、商業化事例も限定的だからである。実際にCJバイオサイエンスやKoBioLabs など韓国企業も長期間赤字が続いている。
これにより会社は化粧品事業でキャッシュフローを確保し、新薬開発はADCに集中する「ツートラック戦略」を選んだ。比較的商業化のスピードが速い化粧品で収益基盤を整え、これをもとに新薬開発を継続する構想である。
会社はこのような戦略の実行に向け、資金調達にもスピードを上げている。先月、転換社債（CB）と転換優先株（CPS）を発行して約300億ウォン規模の資金を確保しており、これは新規ターゲットADCの開発に投入する予定だ。
Genome & Company の資金調達は今回が初めてではない。2023年にはマイクロバイオーム治療剤開発を名目に230億ウォン規模の私募CBを発行した。
続いて昨年4月には、米国のマイクロバイオーム受託開発製造（CDMO）子会社リストバイオ（List Biotherapeutics）の株主を対象に、総額541億ウォン規模の永久CBおよびCPSを発行し、追加資金を確保した。当時、会社は当該資金を新規抗がん剤開発とマイクロバイオームの商業化に活用する計画だった。
過去にマイクロバイオーム事業に数百億ウォンを投じたのに続き、最近ではADCなど新規事業に追加資金を投入し、投資の重心が移る様相だ。
◇業績悪化の中で技術移転に「死活」…CB償還前の成果が焦点
会社はゲノム解析ベースのプラットフォーム「ジノクル（GNOCLE）」を活用して候補物質を発掘し、「GENA-104 ADC」「GENA-120」などのパイプラインを構築中である。とりわけ前臨床段階で技術移転を進め、臨床研究開発の負担を下げつつ収益を上げる戦略だ。
Genome & Company はこれまでに計3件の技術移転を成立させた。2019年12月にLG化学へ「GEN-001」を、2024年5月にスイスのディバイオファーム（Debiopharm）へADC用抗体「GENA-111」を総額5860億ウォン規模で移転し、昨年2月には英国エリプシスファーマ（Ellipses Pharma）と「GENA-104」の技術移転契約を締結した。
ただし業績改善は依然として課題として残る。2024年の売上高は277億5000万ウォンで前年比94.1%増加したが、その後減少局面に転じ、営業損失は242億ウォンから292億ウォンへ拡大した。
技術移転戦略も短期業績との乖離があるとの指摘が出ている。前臨床段階で契約を進める性格上、初期一時金以外は臨床入りや開発進捗に応じて段階別技術料（マイルストン）が支払われる構造のため、短期間で収益に結び付きにくいからである。
これに加え、LG化学がマイクロバイオーム抗がん剤の有効性と成長の限界を理由に昨年11月にGEN-001の開発を中止し、当該技術移転成果の持続性にも疑義が生じている。
結局、今後の業績反転の可否は追加の技術移転契約の成否にかかっているとの分析だ。会社は現在、ADCパイプライン2種（GENA-104 ADC・120）についてグローバル企業と協議中だと明らかにしたが、具体的な相手先や契約日程は開示しなかった。
市場では、CBのプットオプション期日が到来する前に目に見える技術移転の成果を確保できなければ、資金負担が再び浮上する可能性があるとみている。
業界関係者は「事業ポートフォリオの転換自体は不可避の選択だが、短期間で業績を改善するには技術移転の成果が可視化される必要がある」と述べ、「とりわけCB償還時点までに意味のある契約を確保できなければ財務負担が増す可能性がある」と語った。