東亜ソシオグループの原料医薬品子会社ST Pharmがパンデミックに備えた感染症ワクチン開発のための試料生産に着手すると6日明らかにした。
ST Pharmは人獣共通感染症であるニパ（Nipah）ウイルスを標的にしたメッセンジャーリボ核酸（mRNA）ワクチン候補物質の非臨床試験用試料の生産を開始する。
今回の生産は疾病管理庁国立保健研究院から受託して遂行中の「パンデミック対応感染症ワクチン候補物質の非臨床試料生産および安全性評価」用役事業の一環である。
当該事業は2024年から2026年まで3年間推進される長期課題であり、韓国で発掘された感染症ワクチン候補物質を商用化水準へ高度化し、今後の迅速な臨床入りに向けた基盤を整備することが目標だ。
ニパウイルス感染症は人から人への伝播可能性が指摘される致命的な人獣共通感染症で、世界保健機関（WHO）が優先対応が必要な病原体に指定した経緯がある。ただし現時点で承認されたワクチンや治療剤がなく、先制的な研究開発の必要性が継続的に提起されている。
ST Pharmは今回の課題を通じ、ワクチン生産工程の開発、分析法の確立、毒性試験用試料の生産など非臨床段階全般を支援する計画だ。
とりわけニパウイルスmRNAワクチン試料の生産には会社の自社プラットフォーム技術が適用される。mRNAワクチンの中核工程である5'キャッピング技術「スマートキャップ（SmartCap）」と脂質ナノ粒子（LNP）送達技術「STLNP」を活用し、mRNA受託開発生産（CDMO）の力量を検証する方針だ。
ST Pharm関係者は「今回の課題を通じて、自社プラットフォームが適用されたmRNAワクチン候補物質の非臨床試料生産を体系的に遂行する」と述べ、「今後発生しうる新種のパンデミックに迅速に対応できるよう、国家のワクチン開発能力の強化に寄与する」と語った。