韓国科学技術院（KAIST）教授協議会が、1年以上遅延している総長選任に関して遺憾を表明した。総長空席の長期化が大学運営と中長期発展戦略の推進に負担となっているとの指摘である。
KAIST教授協議会は5日、声明を出し「総長選任の遅延が長期化する現在の状況は、KAISTの安定的運営と中長期発展戦略の推進に相当な負担となっている」と明らかにした。教授協は「長期間にわたって進められた候補者選定過程と、これに参加した関係者の努力が十分に尊重されないまま結論に至ったことについて失望を表明する」と付け加えた。
先立って先月26日、KAIST理事会は総長候補3人を対象に選任投票を実施したが、過半数得票者が出ず、総長選任案を否決した。投票にはイ・グァンヒョン現総長と、キム・ジョンホKAIST電気・電子工学部教授、イ・ヨンフン前ウルサン科学技術院（UNIST）総長が候補として名を連ねた。これらの候補は昨年2月に総長候補3倍数として推薦された人物だ。
教授協は声明で総長の役割を「単なる行政責任者を超え、研究中心大学のビジョンと戦略を牽引するリーダー」と規定した。続けて「KAISTの特殊性と構成員の共感を土台に、大学の研究エコシステムと人材育成体制を深く理解した人物が総長を務めるべきだ」と強調した。
教授協は総長再公募の過程に関して要求事項も提示した。まず再公募の日程と手続き、評価基準を具体的に公開するよう求めた。さらに、KAISTに対する深い理解を土台にビジョンを具現化する力量を、総長選任の核心基準として反映すべきだとした。総長候補発掘委員会にKAIST構成員の参加を保障することも主張した。
教授協は「理事会の総長選任権限は、KAISTの発展を最優先の価値として行使されるべきだ」とし、「再公募の過程で政府と理事会が慎重かつ責任ある判断を下すべきだ」と強調した。
今回の声明にはKAIST専任教員740人のうち252人が参加した。