SD Biosensorは25日、昨年の連結ベースの営業損失が810億ウォンを記録したと明らかにした。同期間の売上高は2.3%増の7106億ウォンだ。当期純損失は5214億ウォンを記録した。
会社は今回の業績の背景として、米国Meridian Bioscience買収に伴う連結会計処理の過程で発生した無形資産償却費と、のれんおよび無形資産に対する減損損失を挙げた。
売上増加については、非コロナ製品の売上が堅調で、個別基準で前年対比386億ウォン増加し、売上成長を牽引したと会社は説明した。アフリカ地域で市場シェア60%を達成したスタンダードキューHIV・梅毒同時診断キットをはじめ、世界保健機関の事前適格性評価（WHO PQ）認証製品群の売上が拡大した。
法人別では、インド法人が国際機関向け輸出物量の増加により売上が拡大した。スペイン法人は2022年の設立以降、約3年で継続的な製品導入評価と営業活動により、現場分子診断プラットフォーム「スタンダードエムテン（STANDARD M10）」のカートリッジ販売拡大はもちろん、蛍光免疫診断「スタンダードエフ（STANDARD F）」の販売が伸びた。このほか、イタリア法人が堅調な収益性を維持し、パナマ法人も営業利益の黒字を記録した。
会社関係者は「昨年の業績は、コロナ売上が事実上終了した状況でも前年対比160億ウォン以上の売上成長を達成した点で意味が大きい」とし、「新型コロナウイルス関連の売上減少を非コロナ製品の拡大で相殺し、より堅調な事業構造への転換に成功した」と明らかにした。
また「今後も非コロナ中心の製品とプラットフォームビジネスを基盤に、FDA、IVDR、WHO PQなどグローバル主要認証の取得を推進し、中長期の成長ドライバーを継続的に確保していく計画だ」と付け加えた。
あわせて、この日オフラインで行われた企業説明会で「株主価値の向上と安定的な還元を最優先に考慮し、今後3年間、個別財務諸表基準の営業利益の20%以上を配当する方針を策定した」とし、「本業の競争力強化と収益性改善を通じ、今後も持続的な株主還元を続けていく」と述べた。