放射性医薬品の専門企業DuChemBioと脳疾患の診断・治療向け人工知能（AI）企業のNeurophetは、放射性医薬品とAIを組み合わせた次世代の変性性脳疾患診断プラットフォームを共同開発するための契約を締結したと23日明らかにした。
両社はパーキンソン病とアルツハイマー病を対象に、放射性医薬品に基づく画像診断にAI技術を融合したプラットフォームを構築する計画だ。患者の滞在時間を短縮し、検査効率を高めることが目標である。
Neurophetは両社が保有する特許を基に「AI活用による早期診断画像の生成および分析」ソフトウエアを開発する。同ソフトウエアのAI医療機器に関する認可手続きも担う。
DuChemBioは自社が承認を受け販売中のパーキンソン病診断剤「18F-FP-CIT」とアルツハイマー病診断剤「ビザミル」、「ニューロチェック」に同ソフトウエアを適用する。これに向けて別途の臨床試験と国内外での用法・用量追加の承認手続きを進める予定だ。具体的な日程と詳細は公表していない。
現在、パーキンソン病・アルツハイマー病の診断に用いる陽電子放出断層撮影（PET）検査は、放射性医薬品投与後に薬剤が脳に十分分布するまで90〜120分待機する必要がある。高齢患者が多い特性上、待機時間に伴う不便が大きく、機器・人員の制約から検査効率の改善ニーズが指摘されてきた。
両社が開発する技術は、注射直後に撮影した初期画像を基に、AIが90〜120分経過時点の高解像度画像を予測・生成する方式である。これにより患者の滞在時間を短縮し、同一時間内の検査件数を従来比で3〜4倍以上に拡大することを目指す。AIが放射性医薬品の摂取程度と変化推移を分析し、医療陣に総合レポートを提供する読影補助機能も盛り込む計画だ。
今回のプラットフォームは一つのAI技術でパーキンソン病とアルツハイマー病に同時適用する構造を備えた。AIによって用法を改良した診断用医薬品を開発・商業化するモデルという点で差別化を図ると説明している。
キム・サンウDuChemBio代表は「今回のプラットフォームはAIで撮像プロトコル自体を改善する試みだ」と述べ、「国内外の認可を経て商業化を進め、米国・欧州など海外市場への展開も推進する計画だ」と語った。
ピン・ジュンギルNeurophet共同代表は「患者の利便性と医療機関の運営効率を高められるAI融合診断プラットフォームの開発に集中する」と述べ、「放射性医薬品とAIソフトウエアを組み合わせた事業モデルを拡大していく」と語った。