東国製薬と愛敬産業の「マデカ」商標をめぐる対立が第2ラウンドに入る見通しだ。東国製薬は傷治療薬マデカソルの主原料で作ったマデカ化粧品を保有している。愛敬産業は歯磨き粉にマデカディンという語を使用した。両社は「マデカ」商標をめぐって内容証明から訴訟にまで発展し、数年にわたり対立を続けている。両社に何が起きたのか。
21日、製薬業界によると、愛敬産業は東国製薬とのマデカ商標権侵害差止訴訟の一審で敗訴したことに不服として4日に裁判所に控訴状を提出した。先立って両社は2022年から商標権侵害差止訴訟を争っており、一審は東国製薬の主張を一部認めた。
両社の対立は過去にさかのぼる。東国製薬は1970年代にマデカソルを披露し、その後、軟膏、粉末、パッチなど多様な製品を発売した。2015年にはマデカソル成分を原料とするマデカクリームなどの化粧品を投入した。現在、ダイソー、オリーブヤングなどで人気を集め、代表的な稼ぎ頭の一つに定着している。マデカを含む東国製薬の化粧品と健康食品などヘルスケア売上は前年1〜3四半期に2325億ウォンを記録した。
愛敬産業は2020年に歯磨き粉にマデカディンという語を入れた。東国製薬はマデカソルの商標権者として登録されている。その後、東国製薬は2022年8月、愛敬産業に商標権を侵害したとして内容証明を送付した。愛敬産業は商標権を侵害していないという趣旨の内容証明を発送した。
東国製薬は同年11月、愛敬産業を相手取り商標権侵害の差止めを求める訴訟を提起した。裁判所は2024年、事件を調停に付したが合意は成立せず、強制調停に移行した。しかし両社が異議を申し立て、本案審理に入った。
一審の結論は13日に出た。ソウル中央地裁民事合議62部（裁判長イ・ヒョンソク）は原告一部勝訴の判決を下した。愛敬産業が1億7500万ウォンを支払うよう命じる内容だった。愛敬産業がこれに不服として事件が二審に移ることになった。
両社は二審でもマデカ商標をめぐる対立を繰り広げる見通しだ。製薬業界では、東国製薬が数十年にわたり主力製品として定着したマデカソルに関連する名称を守るため、必死の防御に出たとの見方が出ている。マデカソルから派生したマデカ化粧品まで人気が高まり、商標に死活をかけているということだ。
東国製薬は、愛敬産業の歯磨き粉にマデカという語が入っており、消費者が誤認する恐れがあるとの立場だ。消費者の立場では、東国製薬と協業して発売した製品と混同したり、自社製品と密接な関係があるように見える可能性があるという。マデカソルが数十年にわたり市場で積み上げてきたイメージに便乗するのではないかという立場だ。
愛敬産業は、マデカソサイド成分が歯磨き粉に含まれていることを示すために関連語を使用したとの立場だ。マデカソサイドの語頭を省略した語にすぎず、これは一つの企業が独占できないという。また、2023年10月に当該歯磨き粉の販売を終了したとしている。
東国製薬と愛敬産業は二審について多くを語らない一方で、誠実に臨むという立場だ。数十年にわたりロングセラー医薬品として定着したマデカソルに関連する商標をめぐって繰り広げられる熾烈な争い。第2ラウンドの勝者は誰になるのか、製薬業界が注目している。