グローバル主要製薬各社が1年の間に臨床段階のワクチンパイプラインを約27%縮小したことが分かった。商用化に近い後期段階のパイプラインは維持しつつ、混合ワクチンなど高付加価値製品の開発に能力を集中し、選別的投資戦略を強化したとみられる。
18日、韓国バイオ医薬品協会が発刊した「グローバル主要企業別臨床ワクチンパイプライン現況」報告書をみると、ファイザー、サノフィ、MSD、GSK、モデルナ、アストラゼネカなどグローバル上位6社のワクチン開発企業の臨床パイプラインは合計55件と集計された。
昨年の75件と比べ、1年で20件減少した。第1相と第2相のパイプラインはそれぞれ25件から18件へ、34件から22件へと減った。一方で第3相のパイプラインは16件から15件へと1件のみの減少にとどまった。
協会は「新規候補物質の選別的な進入が鮮明になった」とし、「中・初期段階の縮小は、成功可能性と市場性が検証された課題に資源を集中しようとする戦略だ」と分析した。
企業別のパイプラインを見ると、サノフィのワクチンが15件（第1相6件・第2相5件・第3相4件）で、調査対象企業の中で最も多かった。MSDは第3相の課題1件のみを保有し、臨床ワクチンのポートフォリオを限定的に運用していることが示された。
全6社のワクチンパイプラインをみると、第2相段階が22件で最も多く、第1相18件、第3相15件の順となった。
適応症別では、インフルエンザと新型コロナウイルス感染症、呼吸器合胞体ウイルス（RSV）など呼吸器感染症が中核分野を占めた。特に「新型コロナウイルス感染症＋インフルエンザ」、「RSV＋ヒトメタニューモウイルス（hMPV）」など呼吸器混合ワクチンの開発が拡大している趨勢だ。季節性・同時流行に対応すると同時に、接種の利便性を高めて予防効果を最大化しようとする戦略とみられる。
協会は「グローバル製薬企業の戦略の方向性が量的拡大からポートフォリオの整理および優先順位の再配分へと移行した」とし、「全体のパイプラインは縮小したが、混合ワクチンなど高付加価値分野の競争力はむしろ強化された」と説明した。