2024年に乳がん検診を受けた10人のうち1人は「判定留保」と判定されたことが明らかになった。一部の機関では10人中9人以上を判定留保としたところもあった。
国民健康保険公団は12日、2024年の乳がん検診機関3530カ所の判定結果を分析した資料を公開した。全体の平均判定留保率は10.9%だった。しかし機関別のばらつきは極端だった。最低1.6%から最高92.9%まで開いた。ある医院は判定留保率が94.3%に達した。
乳房組織の密度による差も大きかった。高濃度乳房の判定留保率は12.8%で、脂肪乳房（8.0%）より高かった。インプラント挿入などの「その他」類型は29.7%に達した。高濃度乳房は乳腺と線維組織が多く、画像の読影が相対的に難しい。
2024年の乳がん検診受診者は456万5000人。公団が支給した検診費用は1809億ウォンである。判定結果は「異常なし」319万1000人（69.9%）、「良性疾患」86万7000人（19.0%）、「がん疑い」8000人（0.2%）、「判定留保」50万人（10.9%）だった。
直近6年の推移を見ると「がん疑い」は毎年8000人前後で大きな変動がない。一方で「異常なし」の比率は2019年の72.1%から昨年は69.9%へ低下し、「良性疾患」は16.0%から19.0%へ増加した。
公団は判定留保率が高い上位100機関を対象に昨年9月、訪問・書面調査を実施した。調査対象97カ所の平均判定留保率は2024年に66.8%だった。調査後（2025年9〜11月）には42.7%へと24.1ポイント低下した。判定留保人数は3155人減少し、乳房超音波検査費3億5200万ウォンが削減されたと分析した。
判定留保率が94.3%だったある医院は8.9%へと85.4ポイント急減した。高濃度乳房の病変リスク（C1・C2）に対する再確認と読影管理の強化が影響したと公団はみている。
チョン・ギソク国民健康保険公団理事長は「判定留保率が高い機関に対する管理が検査精度の向上と健康保険財政の節減につながり得ることを確認した」と述べ、「エビデンスに基づく検診の質管理を強化する」と明らかにした。