1人世帯の早期死亡リスクが家族と同居する多人数世帯より高いという研究結果が示された。
疾病管理庁国立保健研究院は、韓国と英国の大規模健康データを分析した結果、1人世帯が多人数世帯に比べ、全体死亡リスクと早期死亡リスクのいずれにおいてもより高い数値を示したと1日明らかにした。今回の研究結果は国際学術誌「メイヨー・クリニック会報（Mayo Clinic Proceedings）」に掲載された。
研究は国立保健研究院の支援を受けて、ユン・ジェスン、イ・ジュニョプ、イ・スンファン、ハン・ギョンドの共同研究チームが実施した。研究チームは2006年から2021年までの韓国国民健康保険公団データ（約244万人）と英国バイオバンク（約50万人）のコホート資料を活用し、東西の1人世帯の健康リスクを比較分析した。
家族と同居する多人数世帯と比べ、1人世帯の「全体死亡リスク」は韓国で25%、英国で23%高かった。とりわけ65歳以前に死亡する「早期死亡リスク」は、韓国の1人世帯で35%、英国の1人世帯で43%増加したと分析された。独居期間が5年以上の場合、死亡リスクがさらに大きくなる傾向も示された。
研究チームは、1人世帯の死亡リスク増加要因として、▲低所得などの経済的要因 ▲孤独・抑うつといった心理的要因 ▲喫煙・肥満などの生活習慣要因が複合的に作用すると分析した。このうち所得水準が死亡リスク増加に最も大きな影響を及ぼし、寄与度は約42.3%だった。
ただし、健康的な生活習慣を実践した場合、死亡リスクは大きく低下した。研究チームによると、非喫煙、節酒、規則的な運動など健康的な生活習慣をすべて実践する1人世帯は、そうでない1人世帯に比べ、全体死亡リスクが57%、早期死亡リスクは44%低下した。
研究チームは、1人世帯では健康的な生活習慣の保護効果が多人数世帯より一層明確に現れ、生活習慣の改善が独居による健康の脆弱性を相当程度相殺し得ることを示したものだと説明した。
ナム・ジェファン国立保健研究院長は「1人世帯の増加は世界的な人口社会学的変化だ」と述べ、「今回の研究は、独居による孤立と生活習慣の悪化が健康に与える核心変数であることを科学的に立証した点で意義が大きい」と語った。