韓国電子通信研究院（ETRI）は、実際のユーザーが着用しなくてもウェアラブルロボットの性能と使用性を事前に点検できる統合評価技術を開発したと22日明らかにした。ウェアラブルロボットを設計する初期段階から仮想環境を活用し、検証範囲を広げる狙いである。
これまでウェアラブルロボットの開発工程は、試作品の製作後に人が直接着用して反復実験を行う方式に大きく依存してきた。装置を作って着用試験を行い、問題点が見つかれば再び設計を見直したうえで追加実験を続ける手順が繰り返され、時間と費用の負担が大きかった。
ETRIはこうした限界を縮小するため、「デジタルヒューマン・デバイストウィン基盤ウェアラブルロボット統合評価技術」を確保した。この技術は、神経・筋骨格の補助が必要なユーザー特性を仮想空間で精密に再現し、実際の着用以前にウェアラブルデバイスの性能とユーザー体験（UX）をあらかじめ確認できるよう設計されている。
研究陣は技術の有効性も検証した。ETRIは釜山大学病院グローカル臨床実証センターと共同実験を進め、患者がウェアラブルロボットを着用した状態で筋力増強とリハビリ治療、基礎機能検査5種などを実施した臨床評価結果を、デジタルトウィン基盤のシミュレーション結果と比較・分析した。実際の現場で得たデータと仮想評価結果を対照し、技術の適用可能性を確認した。
ETRIは今回の技術により、大規模な被験者募集と反復着用実験に伴う負担が軽減されると期待している。設計段階から性能とUXをあわせて点検できるため、開発期間の短縮と費用削減はもちろん、製品の完成度向上にも資するとの見方である。
ユン・デソプETRI AIロボットUX研究室長は「今回確保したデジタルトウィンの源泉技術を、リハビリロボット、歩行補助機器、産業用ウェアラブルロボットなどユーザー体験が重要なロボットUX分野へ拡大適用していく」と述べた。