大熊製薬が医薬品中心の事業構造から脱し、国民の健康データを連結・管理するヘルスケア企業への転換を推進する。
大熊製薬は5日に年頭式を開き、前年の経営実績を点検するとともに、組織運営方式と中長期の事業方向を共有したと明らかにした。会社は組織文化と働き方の変化を成長戦略の中核軸として示した。
イ・チャンジェ代表は年頭式で「昨年の成果は単なる数字を超え、仕事の本質を考え問題の解決を図ろうとした構成員の姿勢が生み出した結果だ」と語った。
大熊製薬は昨年、ペクスクル、エンブロ、ナボタなど主要製品の成長に支えられ、比較的安定的な業績を収めたと説明した。研究開発（R&D）分野でもパイプラインの進展が続いている。世界初の特発性肺線維症治療薬として開発中の「ベルシフォロシン」はグローバル第2相臨床が進行中で、セマグルチドマイクロニードルパッチは第1相臨床段階に入った。
デジタルヘルスケア部門も事業の柱の一つとして定着している。人工知能（AI）基盤の病床モニタリングシステム「Think」は韓国の医療機関を中心に1万3000余りの病床に供給された。
これを基に大熊製薬は今年を事業構造転換の分岐点とする目標を掲げた。医薬品の開発と販売を超え、病院と日常で発生する健康データを統合・管理するヘルスケアプラットフォームの構築が中核だ。
イ代表は「治療後の管理まで包含する構造へ進むべきだ」とし、「健康データを連結し、予測・予防・診断・治療・事後管理へと続く流れを作ることが目標だ」と明らかにした。
大熊製薬はAI基盤のR&D高度化とグローバル事業拡大を通じ、ブロックバスター製品の育成戦略も並行する計画だ。イ代表は「障害物を言い訳ではなく克服の対象とする姿勢が必要だ」とし、「学習と実行が反復されてこそ意味のある結果が出る」と語った。
一方、組織運営に関してイ代表は従業員の勤務環境と成長構造を強調した。イ代表は「通勤が負担ではなく自然な日常となり、将来と健康への不安なく仕事に集中できる環境が組織競争力の出発点だ」と語った。
大熊製薬は公正性と透明性を強調した評価・報酬体系を運用する一方、部署異動を通じて職務適合性を高めるキャリア開発制度（CDP）を導入したと明らかにした。人工知能活用能力の強化と役職員の健康管理プログラムも並行している。
イ代表は働き方の変化なしには成果も持続できないと指摘した。イ代表は「既存の経験と方式だけではもはや十分ではない」とし、「課題の主人として責任と実行方式を自ら決定する文化が必要だ」と語った。