米国ボストンに本社を置く韓国のバイオ企業インジェニア・セラピューティクス（INGENIA Therapeutics）は、KOSDAQの技術特例上場に向けた技術性評価で2つの機関からいずれもA等級の評価を受けたと8日に明らかにした。会社は来年下半期の上場を目標としている。
インジェニアは微小血管を保護・回復させる抗体技術を基盤とする治療薬を開発する会社で、2018年にボストンで設立された。主力パイプラインは黄斑変性を含む眼科疾患の治療候補物質「IGT 427」である。この技術は血管内皮細胞の炎症と漏出を減らし、血管機能を正常化する仕組みで作用する。
「IGT 427」は2022年にグローバル製薬企業と最大1兆ウォン規模の技術移転・共同研究契約を締結し、昨年には創業以来初の黒字も記録した。パートナー企業が主導する糖尿病黄斑浮腫・滲出型加齢黄斑変性を対象にした第1・2a相臨床で、安全性と初期有効性の面で肯定的な結果が確認され、来年の第2b・3相臨床入りを準備している。10月に米国オーランドで開かれた米国眼科学会（AAO）でも主要事例として発表された。
2番目の中核パイプライン「IGT 303」は腎疾患治療薬として自社開発中である。オーストラリアとニュージーランドで第1・2a相臨床の承認を受け、先月に初の患者投与を開始した。来年下半期までに主要データを確保し、グローバル後期臨床を推進する計画である。
インジェニアは自社のプラットフォーム技術を基に、眼球・腎疾患以外にも血管バリアが損傷する複数の慢性・炎症性疾患へ研究範囲を広げている。すでに新規候補物質を多数確保している。
ハン・サンヨル代表は「技術性評価でA等級を受け、技術力と事業性が認められてうれしい」と述べ、「上場を通じて調達した資金でプラットフォームの高度化と後続パイプライン開発、グローバル人材の採用を拡大し、グローバル新薬開発の成果を創出する」と語った。
ハン代表はサムスン総合技術院、基礎科学研究院（IBS）、ハーバード医科大学、米国のバイオ企業などを経た抗体開発の専門家であり、イーライリリー・ファイザー・GSKなどグローバル製薬企業出身の研究陣が中核メンバーとして参加している。