世界的に人工知能（AI）の活用が急速に拡大し、電力需要と環境負荷が高まるなか、米国全土でAI活用が拡大した場合、毎年約90万tの二酸化炭素が追加排出され得るとの研究結果が示された。最近、米国と欧州で生成AIの拡散に伴う電力不足懸念や、データセンターの電力・水使用量増加を巡る論争が続く状況での分析であり、議論に火を付ける見通しだ。
米国のジョージア工科大学を含む研究チームは、AIが産業全般に及ぼす影響を定量的に分析し、その結果を国際学術誌「Environmental Research Letters」に11日に掲載した。
研究チームによると、AI導入によって発生する追加排出量は89万6000tである。米国全体の温室効果ガス排出量の約0.02%水準で、比率だけを見ると軽微だ。AIが生産性と経済的効率性を押し上げるとの期待に比べ、環境的負担は相対的に限定的であることを意味する。
しかし絶対量としては決して軽視できる規模ではない。例えば、二酸化炭素90万tは乗用車約20万台が1年間に排出する量に近い水準だ。
またAIが多様な産業分野に拡大導入される場合、産業別エネルギー使用量が年間最大12PJ（ペタジュール）まで増加し得ると推定した。1PJは1000兆J（ジュール）で、12PJは米国の約30万世帯が1年間に使用する電力量に近い。すでに一部地域では大規模データセンター建設により地域の電力網が負担を受け、電気料金引き上げの可能性が提起されるなど、現実的な問題も表れている。
研究に参加したジョージア工科大学のアンソニー・R・ハーディング教授は「AI導入は他の産業活動に比べ相対的に小さな炭素排出増を招くが、それでも『意味のある増加』であることは明確だ」と述べ、「AI技術が急速に拡散しているだけに、初期段階からエネルギー効率性と持続可能性を設計に含めることが何より重要だ」と助言した。
実際、最近ビッグテック企業はAIの効率性を高めるため、専用半導体の開発、再生可能エネルギーを基盤としたデータセンターの構築、冷却技術の革新などの対応に乗り出している。米エネルギー省と欧州連合（EU）も相次いでAIとデータセンターのエネルギー効率基準の策定を推進し、規制議論を加速させている。
研究チームは「業界のリーダーはAI戦略にエネルギー効率性と持続可能性を統合すべきだ」とし、「AI導入拡大に合わせ、責任ある成長を保証することを勧告する」と付け加えた。
参考資料
Environmental Research Letters（2025）、DOI: https://doi.org/10.1088/1748-9326/ae0e3b