ロッテグループのファッション事業は明暗が分かれている。日本のSPA（製造・流通一体化）ブランドであるユニクロを運営するエフアールエルコリアが堅調な実績を土台に事業規模を拡大する一方で、ナイスクラップやケンゾーなどを展開するロッテGFRは赤字の中で事業再編を続けている。
10日ファッション業界によると、ロッテGFRは最近まで看板ブランドであるナイスクラップのリブランディングを継続してきた。商品構成を改編し、アウトレット・オンライン流通網を強化することにとどまらず、ブランド名変更の可能性も検討したとされる。かつては百貨店の女性ヤングカジュアルを代表するブランドだったが、消費トレンドの変化とオンラインプラットフォームの成長の中で立ち位置が狭まったためだ。
ブランドの営業環境は依然として容易ではない。現在ナイスクラップ公式オンラインモールと入店プラットフォームでは、多くの商品が60~70%割引の価格で販売されている。通常のシーズンオフ物量が含まれているとしても、割引販売が長期化すれば収益性はもちろんブランドイメージにも負担となり得るとの懸念が出ている。
ロッテGFRはここ数年、収益改善のためにブランドの再整備を続けてきた。イタリアのアスレジャーブランドであるカッパは契約期間を満了できず、2024年の国内再ローンチから3年で事業を終了した。フランスのウインドブレーカーで知られるカウェ、英国のビューティーブランドであるシャーロット・ティルブリーも、収益が悪化し契約満了とともに事業を撤退した。
ロッテGFRはロッテショッピングが持分99.99%を保有する子会社である。2018年にロッテショッピングが買収したファッション企業NCFとロッテ百貨店のグローバルファッション部門が統合して発足した。現在ナイスクラップ、ケンゾーのほか、ケンゾーキッズ、カナダグース、スポーティアンドリッチなど7ブランドを運営している。
会社は発足以降、赤字から抜け出せていない。2022年に194億ウォンまで拡大した営業損失は2023年92億ウォン、2024年58億ウォン、昨年39億ウォンへと縮小したが、黒字転換には失敗した。ブランド撤退とコスト効率化で損失幅は縮小したものの、黒字転換を導く明確な成長ドライバーをまだ確保できていないとの評価だ。
ロッテショッピング傘下でユニクロを運営する系列会社エフアールエルコリアの状況とは対照的である。エフアールエルコリアはノージャパン不買運動の余波から完全に脱し、反騰に成功した。昨年の売上高は前年対比27.5%増の1兆3524億ウォンを記録した。2年連続で「1兆クラブ」を維持したのに続き、営業利益は2704億ウォンで81.6%増加した。
業績改善を受け、国内投資は拡大している。国内ユニクロ店舗数は2019年の190店から2022年には122店まで減ったが、昨年は135店まで増えた。今年5月には5年ぶりにソウル・ミョンドンへ再進出し、釜山、ウルサン、チョンジュなど主要地域でも新規出店を進め、攻勢的なオフライン投資を行っている。
ロッテの分かれたファッション事業の成績表は、韓国のファッション市場の変化と重なっている。高インフレの長期化と消費の二極化の中で、ファッション消費も二極化する趨勢だ。ベーシックな衣料はユニクロ、ザラのようなSPAで購入し、高価格帯はプレミアムブランドやラグジュアリーを求める消費者が増えている。その狭間にある中間価格帯の女性服や海外ライセンスブランドの立場は次第に狭まっているとの分析だ。
実際に、ロッテショッピングがザラと合弁で運営中のザラリテールコリアもロッテショッピングの持分法利益の増加に寄与するなど、成長基調を続けている。ロッテショッピングが投資した無印良品（MUJI）も、国内事業の業績回復を土台に店舗を拡大している。ロッテショッピングは昨年9月、無印良品に約200億ウォン規模の第三者割当増資も実施した。
ある流通業界関係者は「過去は百貨店への入店可否やブランド認知度が競争力だったが、今は商品企画力と価格競争力がより重要になった」と述べ、「特にナイスクラップのように百貨店の流通網を基盤に成長した中間価格帯ブランドは、代替し得る国内外ブランドが大きく増えたうえに、SPAの迅速な商品企画とコスパ攻勢が重なり、競争がはるかに激しくなった」と語った。
続けて「最近、中高価格帯ファッションブランドがリブランディングに注力せざるを得ない理由だ」とし、「29CM、W CONCEPTなどオンラインプラットフォームで若い世代に新興ブランドのようにポジショニングしようとする試みも増えている。ブランドコンセプトをはじめ商品競争力を迅速に再確立できなければ、今後生き残るのは容易ではない」と付け加えた。