ホームプラス事態の余波で、今年第2四半期の大型マート販売が関連統計の作成以降で最大の落ち込みとなった。一方で百貨店とコンビニエンスストアの販売は増加した。
9日、国家データ庁の国家統計ポータル（KOSIS）によると、今年第2四半期の大型マート小売販売額指数（不変指数・2020年＝100）は77.8で、前年同期比9.4%減った。
これは統計作成が始まった2010年以降で最大の減少幅である。ホームプラスの大規模な休業・閉店が大型マート販売の減少に影響を与えたという分析だ。
ホームプラスは5月、全体104カ所の大型マートのうち37店舗の営業を暫定中断したのに続き、6月に当該店舗の閉店を決定した。残りの67店舗も先月に臨時休業に入った。その後、緊急運営資金を確保し、7日から営業を再開した。
大型マートと異なり、百貨店とコンビニエンスストアの販売は増加した。第2四半期の百貨店小売販売額指数は前年同期比14.8%増加した。2021年第4四半期以降、18四半期ぶりの最高の伸び率である。
コンビニエンスストアの販売も前年同期比3.6%増え、16四半期ぶりの大幅な伸びとなった。外国人観光客の特需、海外有名ブランド消費の拡大、消費マインドの回復などが影響したとみられる。
全体の小売販売も増加基調を維持した。第2四半期の全体小売販売額指数は104.4で、前年同期比2.4%上昇した。小売販売は2022年第2四半期から13四半期連続で減少した後に反転し、4四半期連続で増加した。
宿泊および飲食店業は第2四半期に1.6%増えた。2023年第1四半期以降、13四半期ぶりの最大の増加幅である。外国人観光客の増加、高油価被害支援金の支給などが重なった結果だ。コーヒーおよびノンアルコール飲料店業も5.3%増え、2023年第3四半期以降、11四半期ぶりの最大の増加幅を記録した。