企業再生手続きを進めているホームプラスが臨時休業中の67店舗の営業再開を前に、店舗当たり初回入荷量を160パレット、金額では6億4000万ウォン規模と確定したことが4日に判明した。しかし協力会社ごとの納品開始日が最大で5日以上ずれているうえ、物量の相当部分が開店直前に集中しており、再開時点は当初目標の7日から10日または13日へと後ろ倒しになる可能性が指摘される。
ChosunBizが入手したホームプラスの社内業務通知によると、同社は再開店ごとに3日から8日まで合計160パレットの商品を入庫させる計画だ。パレットは床に敷くプラスチック板の上に商品を積み、トラックで運ぶ物流単位である。ホームプラスが内部的に想定する1パレット当たりの平均商品価格は400万ウォン水準で、総額6億4000万ウォン規模だ。再開する67店舗に換算すると430億ウォン前後となる。
商品の入庫は一部始まっているとみられる。CJ第一製糖やデサンなど一部の大手メーカーは物流センターを経由せず店舗へ直接納品する方式で商品を投入している。これに加え、休業前にキョンギ・アンソン物流センターに積まれていた自社ブランド（PB）の備蓄物量や、先月13日休業直前に各店舗へ配分しようとして止めていた商品の一部も併せて放出されていると伝わる。ただしこれは既存在庫を消化する性格であり、新規発注による本格的な商品入庫は、メリッツ金融グループの緊急運転資金（DIP）2000億ウォンが実際に入金されてこそ可能だ。
複数の協力会社によると、流通期限がおよそ1カ月の冷蔵・冷凍加工食品は6日または10日から、流通期限が短い生鮮食品は11日から納品するよう通知を受けたという。生鮮食品の供給が11日以降に始まる場合、ホームプラス側が目標としている7日の正常開店は事実上難しい可能性がある。
協力会社側に納品期限を9月3日までと明確に区切った点も目を引く。ホームプラスの再生計画案可決期限は9月4日で、この期限を過ぎると再生手続きは廃止される。その前日までしか物品を入れないよう求めており、会社の存続可否が確定する前には1カ月分以上の取引を確定できないとの判断が反映されたとみられる。再開は事実上、1カ月の期限付きでスタートする格好だ。
入庫日程自体も後ろに偏っている。計画上、3日に10パレット、4日に20パレット、5日に10パレットで週前半の物量は40パレットにとどまる。これに対し6日から8日までの3日間は毎日40パレットずつ、計120パレットが集中している。全体の75%が開店直前・直後に集中する構図だ。とりわけ目標再開日である7日と翌8日の入庫分だけで80パレットと、初回物量のちょうど半分が扉を開けた後に到着する。休業中だった従業員の出勤日程すらまだ確定していないと伝わる。
新たな営業モデルも計画と現実の隔たりが大きい見通しだ。ホームプラスは既存の2000坪前後の複層店舗を600〜1000坪規模の食品中心の単層店舗へ縮小し、米国の「トレーダー・ジョーズ」のようにPB中心で運営する構想を示してきた。だが、面積縮小に必要な店舗レイアウトと商品配置図はまだ出ていないと伝わる。このため実際には、商品別の売上寄与度と無関係にすべての品目の陳列面積を同一に合わせる形の再開が実施される見通しだ。PB拡大も陳列面積が広がるだけで、取り扱いアイテム数自体は増えないとみられる。
店舗管理者の間では、準備不足の開店がかえって逆効果を招きかねないとの懸念も出ている。木〜土の物量集中で従業員の労働強度が急激に高まるうえ、陳列が整っていない状態で顧客を迎えること自体が問題だという。生鮮食品の比率が高いだけにコールドチェーン管理も変数だ。社内通知にも「入庫場に物量を放置せず、管理温度に合わせ迅速に冷蔵・冷凍庫へ移動せよ」との指示が盛り込まれた。オフライン店舗と同日に再開されるオンラインモールも、受注機能が円滑に動かない可能性があるとの懸念が社内から出ている。
再開の前提である資金流入もまだ完了していない。ホームプラスはメリッツ金融グループのDIP2000億ウォンが前日（3日）までに入ると予想していたが、入金は行われなかった。会社は先月31日、ソウル回生法院（企業再生を扱う裁判所）に2000億ウォン使用承認計画を提出しており、実際の入金は4〜5日ごろになる見通しだ。ホームプラス関係者は「現時点で2000億ウォンがまだ入っていないため、公式に開店日を確定して公表するのは難しい」と述べた。