高インフレ下でも低価格を武器に成長してきた低価格コーヒーブランドが相次いで値上げに踏み切っている。生豆をはじめとする原材料価格や人件費、物流費などが同時に上昇し、低価格コーヒー業界も従来価格の維持が難しくなったとの分析が出ている。
2日、コーヒーフランチャイズ業界によると、マムスコーヒーは11日からアイスアメリカーノとアイスデカフェアメリカーノの一部商品の価格をそれぞれ200ウォン引き上げる。アイスアメリカーノのスモール（S）サイズは1200ウォンから1400ウォンへと16.7%の値上げとなる。ミディアム（M）サイズの価格も1600ウォンから1800ウォンへと12.5%上がる。
アイスデカフェアメリカーノはスモールサイズが1900ウォンから2100ウォンへ、ミディアムサイズは2300ウォンから2500ウォンへと調整される。上昇率はそれぞれ10.5%、8.7%である。ただし、ホットアメリカーノおよびアイス・ホットアメリカーノのラージ（L）サイズの価格は従来水準を維持する。
メガMGCコーヒーは6月に一部飲料3種類の価格をそれぞれ200ウォン引き上げた。主要原料価格が上昇したうえ、加盟店の収益性負担が増したことが理由である。ザ・ヴェンティは5月にアメリカーノを除くコーヒーと飲料の価格を100〜500ウォン引き上げた。
バナプレッソも3月にデカフェとコールドブリュー製品の価格を引き上げた。ブルーダコーヒーも同月にアメリカーノやカフェラテ、バニララテなど一部飲料の価格を調整した。ペクタバンは2月にカフェモカやアイスクリームカフェモカなど主要メニューの価格を値上げした。
低価格コーヒーブランドはしばらくの間、値上げに慎重な姿勢を示してきた。製品価格がブランド選択に直接影響するため、原価上昇分を本部や加盟店が吸収する形で対応してきたためである。しかし、原価負担が長期にわたり累積したことで、一部製品を中心に値上げするブランドが増えている。
業界は、国際生豆価格と為替、物流費、人件費の上昇が同時に重なった点を価格調整の主因に挙げる。
韓国農水産食品流通公社（aT）の食品産業統計情報によると、4月28日から7月28日までの間、アラビカ生豆価格はトン当たり平均6492.07ドルから7482.41ドルへと15.25%上昇した。同期間、ロブスタ生豆価格もトン当たり3680.67ドルから3877ドルへと5.33%上昇した。
人件費負担も拡大する見通しだ。2027年度の最低賃金は時間当たり1万700ウォンで、今年より3.7%引き上げられた。加盟店比率が高い低価格コーヒーブランドは、最低賃金上昇が店舗の運営費増加につながる可能性が大きい。