「熊本市から車で北へ100km以上離れた北九州市に両親を連れて旅行に行く予定だったが、キャンセルするか悩んでいる」「熊本の夏祭りのために直前まで悩んだ末、高かったので航空券をキャンセルしたが、想像するだけでぞっとする」
日本の九州・熊本県で28日、マグニチュード7.1の強い地震が発生し、日本旅行を目前に控えたり計画していた消費者がざわついている。ソーシャルメディアやブログなどでは夏の繁忙期を前に航空券と宿泊先を予約していた旅行客の間で「日程を延ばすべきか」「九州だけ避ければよいのか」という悩みが続いた。ただし旅行業界は、実際のキャンセル受け付けにはつながっておらず、数日さらに見守るべきだとの立場だ。
日本気象庁によると、地震は28日午後4時27分ごろ熊本県宇城市近郊で発生した。震源の深さは約10km、規模は7.1である。
29日、旅行業界によれば、地震に関する顧客の問い合わせは小幅に増えたが、キャンセルには広がっていない。旅行プラットフォームNOL UNIVERSEの関係者は「同日午前までに地震に関する顧客問い合わせが一部寄せられたが、大半は予定されたフライトの運航に問題がないか確認する内容だった」と述べ、「特異な動向は確認されていない」と語った。問い合わせは平時より小幅に増えた程度だという。この関係者は「現時点まで航空会社から変更・払い戻し手数料免除などの別途指針は案内されておらず、大規模な欠航など運用上の特記事項もない」と付け加えた。
ハナツアー側は「旅行客の中で被害を受けたり日程に影響を受けた事例は現時点までないと把握している」とした。
現地の状況も速やかに収拾される雰囲気だ。前日に一時閉鎖されていた熊本空港は現在正常運用中で、フライトも正常に出発したことが確認された。
業界は、熊本が韓国人旅行需要に占める比重自体が小さい点を理由に挙げる。福岡に入れば由布院などを経ずに小都市である熊本まで行くケースは多くなく、熊本だけで日程を組むグループは九州の旅行客の中でも極めて稀だという。
業界関係者は「九州商品の中で熊本の日程が含まれるケースは稀で、当面その日程が含まれる商品もない」とし、「その場合にも現地の状況に合わせて日程を柔軟に調整する」と述べた。足元では日本旅行需要が北海道・東京・大阪に集中する傾向で、九州商品も大半が福岡を中心に運営されているというのが業界の説明だ。
ただし日本旅行需要が過去最高水準である点から、心理萎縮の有無は変数である。日本政府観光局（JNTO）によると、今年上半期に日本を訪れた韓国人は567万5100人で前年同期比18.6%増となり、国・地域別で1位を記録した。訪日外国人全体に占める韓国人の比率も22.2%から26.9%へと4.7ポイント上昇し、訪日客4人に1人以上が韓国人だった。ウォン・円レートが900ウォン台を割り込むなど円安が続いたうえ、上半期の日韓路線の運航便が8万4448便で18.1%増え、座席供給まで拡大したことが日本偏重の背景とされる。
日本気象庁は今後1週間、特に2〜3日の間に最大震度7水準の追加地震の可能性を警告した。今回の地震の震源の深さが10kmで2016年（12km）より浅く、地震活動が活発化する可能性が高いとの説明だ。
大手旅行会社の関係者は「顧客はニュースに接したからといってすぐ日程をキャンセルするのではなく、リアルタイムで状況を見ながら決定する傾向がある」とし、「実際のキャンセルの可否などが受け付けられるまでには数日かかるだろう」と見通した。