ホームプラスの緊急運転資金調達をめぐり、筆頭株主のMBKパートナーズと最大債権者のメリッツ金融グループの間で責任の押し付け合いが続くなか、ホームプラス一般労働組合が両者と労組がともに参加する三者会合を提案した。一方、この日に予定されていた民主労総所属のホームプラス労組とMBK経営陣の面談は当日に取り消され、労組が反発した。
14日午前、イ・ジョンソン・ホームプラス一般労組委員長をはじめとする労組関係者は、雇用労働部ソウル南部支庁でメリッツ金融グループ経営陣と非公開の面談を行った。労組はこの場で、ホームプラスの筆頭株主であるMBKと最大債権者であるメリッツ金融、労組が一堂に会して緊急運転資金の調達策を協議しようと提案した。
メリッツ金融は面談で、MBKとキム・ビョンジュMBK会長の保証を前提に1000億ウォン規模の緊急運転資金（DIP）融資金をエスクロー口座に預託したという従来の立場を重ねて説明した。ホームプラス再生に必要な残余資金は筆頭株主であるMBKが負担すべきだという立場も維持した。
イ委員長は「ホームプラスに関わる労働者の生計がかかった問題を、MBKとメリッツの間の感情や各々の論理だけで解くことはできない」とし、「MBKとメリッツの双方がホームプラス再生のために一定の道義的責任を負うべきだ」と明らかにした。
しかし同日、キム・グァンイルMBK副会長と民主労総サービス連盟マート産業労働組合ホームプラス支部が実施する予定だった面談は流れた。ホームプラスにはマート労組と一般労組の2つの労組がある。
マート労組はこの日午後3時、ソウル江西区のホームプラス本社でキム副会長と会い、2000億ウォン規模の緊急運転資金の確保と、回生手続き（法的整理）廃止決定に対する即時抗告を要求する予定だった。
MBK側はこの日午前10時ごろ、ホームプラスの人事担当部署を通じて面談を延期する意向を伝えたとされる。具体的な延期理由や新たな面談日程は示さなかった。
マート労組は声明を通じて「明確な理由も明らかにしないまま当日に一方的に面談延期を通知したのは納得し難い」とし、MBK側に取り消しの経緯を公式に説明するよう求めた。労組は面談延期の理由と今後の日程を尋ねる公文も送付した。
先立ってマート労組所属のホームプラス労働者は10日、ソウル光化門のMBK本社で座り込みを行った。当時MBK側がキム副会長との面談を提案し、労組は約1時間で座り込みを解いた。労組は、座り込みを中断する条件で成立した面談の約束をMBKが守らなかったと批判した。