コンビニエンスストアや大型マートなどで販売される日本のビール輸入量が、史上初めて年間10万トン(t)を超えた。「ノージャパン」運動で急減していた日本ビールの輸入が完全に回復局面に入ったとの分析が出ている。
5日、食品医薬品安全処の「2026年輸入食品等検査年報」によると、昨年の日本ビール輸入量は10万322tで、前年(8万2229t)より22%増加した。日本ビールの輸入量が年間ベースで10万tを突破したのは初めてである。
日本ビールの輸入量は2011年の1万2369tから着実に増加し、2018年には8万6566tまで拡大した。しかし2019年、韓日関係の悪化に伴う日本製品不買運動の影響で5万860tに減少し、「ノージャパン」の余波が続いた2020年と2021年にはそれぞれ1万tにも満たなかった。
その後、2022年から日本ビールの輸入量は再び増加基調を示し始めた。2023年は7万1446t、2024年は8万2229tに続き、昨年は初めて10万tを超えた。
日本は昨年のビール輸入国順位でも1位を占めた。昨年のビール総輸入量は24万442tで、日本産が10万322tを記録し、シェアは41.7%だった。欧州連合(EU)は6万3161tで日本に続く2位となった。
一時は韓国の輸入ビール市場を主導したEU産ビールは減少傾向を続けている。EUビールの輸入量は2019年に20万tに迫ったが、2024年には8万4254tへと減少し、昨年は6万3161tまで縮小した。
地域別では、日本の九州・福岡県から輸入したビールが5万3596tで、日本ビール輸入量全体の半分以上を占めた。続いて九州・大分県が1万8504t、本州・愛知県が1万1225tでこれに続いた。福岡県にはアサヒとキリン、大分県にはサッポロ、愛知県にはキリンの主要生産工場が所在している。
韓国における日本ビールの人気は日本でも注目されている。日本経済新聞は2月、「韓国での日本産ビールの消費量は韓日関係を映す鏡だ」とし、日本製品不買運動以後、一部の企業が韓国向け輸出製品の日本語表記を減らしたと伝えた。
続けて、アサヒが昨年7月にグループ・ブラックピンクを「スーパードライ」のアンバサダーに起用し、キリンも昨年秋にソウル・ヨイドでビールイベントを開催するなど、韓国市場を狙ったマーケティングを強化していると伝えた。