前年まで低収益店舗の整理を進め運営効率化を図ってきたコンビニエンスストアのイーマート24が、今年は再び出店拡大に動き、新規店舗支援を強化している。無理な外形拡大よりも店舗当たりの収益性を高める方向で体質改善を進めたうえで、新たにオープンする店舗が初期から商圏に安定的に定着できるよう、本社レベルのマーケティング支援を拡大する姿だ。

イーマート24が新規店舗向けに提供するキャロット(karrot)ペイのポイント付与プロモーションサービス。/イーマート24提供

24日流通業界によると、イーマート24は2月から新規開店店舗を対象に、地域生活コミュニティプラットフォームのキャロット(karrot)(旧・당근마켓)の「ビズプロフィール」を活用した支援プログラムを運営している。新規店舗がオープンすると、キャロット(karrot)ビズプロフィールの開設を支援し、店舗周辺の顧客に店舗を知らせるための広報コンテンツ制作も支援する方式である。開店初期の1カ月間は、キャロットペイで5000ウォン以上購入時にキャロットポイントで2500ウォンを積み立てる連携プロモーションも提供する。

キャロット(karrot)ビズプロフィールは、プラットフォームに店舗情報を登録すると、店舗周辺の利用者に営業時間と位置、イベント情報、新商品ニュースなどを知らせることができるローカルマーケティングチャネルである。利用者が当該店舗を「常連」に設定すれば、関連ニュースと特典を継続的に受け取れる。

イーマート24は店舗別の特性に応じて、ドリップコーヒー、即席ラーメン、プライベートブランド(PL)「イエロー」製品、メンバーシップ特典などを知らせるコンテンツを制作し、新規オーナーに提供している。従来は新規オーナーが自らチラシを作成したり周辺商圏に広報物を配布する方式が多かったが、本社がデジタル基盤の地域マーケティングを支援し、新店舗の初期営業負担を下げる戦略である。

イーマート24が新規店支援を強化するのは、コンビニ事業の特性上、初期の顧客獲得が店舗収益性に大きく影響するためである。コンビニは近隣商圏への依存度が特に高い業態であるだけに、周辺消費者に迅速に店舗を知らせ常連を確保することが重要だ。特に後発のイーマート24にとっては、新規店が初期に定着できない場合、低収益店舗に転落する可能性を排除しにくい。

イーマート24の店舗外観。/イーマート24提供

支援プログラムの効果も表れている。イーマート24が4月末時点でキャロット(karrot)ビズプロフィールを運営した新規店舗67カ所を分析した結果、店舗当たり新たに確保した常連数は全店日平均客数の約7%水準となった。1日平均来店客が200人の店舗であれば、約14人の新規顧客が追加流入した計算である。

商圏別ではオフィス商圏が10.5%で最も高く、一般住宅商圏9.6%、商業施設商圏8.7%の順だった。一部店舗はビズプロフィールを通じて確保した常連規模が日平均客数の26%水準と集計された。

光州広域市北区でイーマート24を運営するパク・ファジョン経営主は「通常、創業初期は周辺顧客に店舗を知らせること自体が容易ではないが、本社が広報とプロモーションを支援してくれて心強い」と述べ、「キャロットペイのイベント終了後も、当店独自の割引イベントや新商品情報を着実に知らせながら、常連が少しずつ増えている」と語った。

イーマート24は前年まで低収益店舗を整理し、外形より収益性改善に重心を置いてきたが、今年からは再び出店基調に転じている。イーマート24の店舗数は2023年の6598店から前年末には5510店に減少した。しかし今年第1四半期には前四半期比で4店増え、わずかながら増加に転じた。

店舗数は減ったが、運営効率は改善する流れである。今年第1四半期のイーマート24店舗数は前年同期比10.4%減ったものの、売上減少幅は1.6%にとどまった。

キム・ハナイーマート24ブランドマーケティングチーム長は「新規店舗は初期の顧客確保の可否が今後の店舗運営の安定性に大きく影響する」と述べ、「実質的な顧客流入と収益増につながる多様なマーケティング支援プログラムを拡大していく計画だ」と語った。

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