ホームプラスは、商品供給が正常化すれば大型マートやオンライン事業など残存事業部門の再生可能性があると主張した。最近、売却を控えたホームプラスエクスプレスの売上が急速に回復し、事業競争力が依然として有効である点を強調したものだ。
18日ホームプラスによると、今月末にNSショッピングへ売却予定のホームプラスエクスプレスは、買収企業の支払保証を通じて商品供給が正常化した以降、売上が速やかに回復している。8日から17日まで実施した割引セール期間、エクスプレスの売上は前月同期比約48%増加した。
ホームプラスは「再生手続き以後の業績不振が事業競争力の弱化ではなく、一時的な商品供給の停滞に起因していたことを示す結果だ」とし、「エクスプレスの事例は、残存事業部門も依然として顧客需要が堅固であり、商品供給さえ適切に行われれば短期間で正常化が可能である点を確認させている」と述べた。
ホームプラスはこれまで事業構造の再編を進めてきた。過去126店だった大型マートの店舗数を現在は67の中核店舗に再編し、賃借人と協議して賃料負担も引き下げた。こうした構造改革により事業性が改善したというのが会社側の説明だ。
ただし、構造改革と正常化計画を実行するには2000億ウォン規模の緊急運転資金の確保が必要な状況だと強調した。ホームプラスは残存事業部門の事業性改善とM&A（合併・買収）の促進に向けて構造改革を推進中で、これに関する内容は債権者協議会に提出した修正再生計画案に盛り込んだ。
修正再生計画案には、▲残存事業部門（大型マート・オンライン・本社）のM&A推進 ▲事業性および流動性改善のための構造改革 ▲DIP（再生企業向け金融）融資2000億ウォンの確保 ▲債権弁済計画、などが盛り込まれたとされる。
ホームプラス関係者は「67の中核店舗を中心とする事業構造の再編と構造改革が計画どおり進めば、再生成功の可能性は大きく高まるだろう」とし、「再生成功の可否は結局、残存事業部門のM&A成功にかかっているだけに、2000億ウォン規模の緊急運転資金の確保が必ず必要だ」と語った。
続けて「株主会社であるMBKパートナーズも既に支援した2000億ウォンに加え、1000億ウォン規模の追加連帯保証の提供意思を示しただけに、メリッツ金融グループも1000億ウォンを追加支援し、DIP融資2000億ウォンを提供してほしい」と付け加えた。