「コンテンツが店舗であるべきだ。コンテンツから直ちに購買が発生する、全体ファネル（Funnel・消費者がブランドを認知し、探索・比較を経て購買に至る過程）の革新が必要な時代だ。」
ソン・ドンフンCJ ENMコマース部門プラットフォーム本部長は16日、ソウル中区ウェスティン朝鮮ホテルで開かれた「2026 ChosunBiz Consumer and Retail Forum」の「発見型ショッピング、コンテンツコマースで捉える」をテーマにした講演でこのように語った。消費者が商品に接し購買する方式が速いペースで変わり、流通企業とブランドの販売戦略も変えるべきだという見解である。
ソン本部長は、最近のeコマース（電子商取引）市場で発見型ショッピング（コンテンツを消費する過程で商品に接し購買につながる形態）の影響力が高まっていると診断した。
ソン本部長は「顧客はすでにソーシャルメディア（SNS）を通じて商品情報を取得している」と述べ、「テキスト中心から画像と動画中心へと、商品を体験する方式が移行している」と語った。過去には消費者がポータルやショッピングプラットフォームで望む商品を検索して購入していたが、今はYouTubeやインスタグラム、TikTokなどのコンテンツを通じて商品を発見し購買する事例が増えているという説明である。
続けてソン本部長は「顧客はすでに無数のタッチポイントでブランドを認知し購買まで至る経験をしている」とし、「認知と探索、流入、転換へと続く既存のマーケティングファネルはもはや有効ではない」と述べた。さらに「広告効率を高める競争ではなく、顧客のジャーニーを設計することが重要になった」と付け加えた。
特にソン本部長は、企業がこうした変化に応じて発見型ショッピングに適した戦略を練るべきだと強調した。ソン本部長は「目的型ショッピング（消費者が特定商品を決めて検索し購入する方式）を志向するプラットフォームやブランドであっても、新商品を発売する際には発見型ショッピングと同様のアプローチが必要だ」と述べた。
このためCJ ONSTYLEはコンテンツ自体を店舗にする戦略を進めている。単に商品を紹介するのではなく、セラー（販売業者）とインフルエンサーの専門性・ライフスタイルをコンテンツとして制作し、消費者との接点をつくる方式である。俳優ユ・インナのスキンケアルーティンの中での商品紹介や歌手ブライアンの清掃・片付け商品キュレーションが代表的な事例だ。ソン本部長は「単に商品を紹介することは誰にでもできるが、憧れ性・専門性を備えた人物のライフスタイルと商品を結びつけたコンテンツIP（知的財産権）が重要になった時代だ」と述べた。
またCJ ONSTYLEは1時間のライブ放送をショートフォームコンテンツに再加工し、YouTubeやインスタグラム、TikTokなど多様なプラットフォームに提供している。ソン本部長は「顧客がいる場所へコンテンツが直接行くべきだ」とし、「現在は月1000本水準のショートフォームを制作している。長期的には月1万本まで拡大することを目標としている」と述べた。
この過程で人工知能（AI）の活用戦略にも言及した。ソン本部長は「どの目標を達成するためにAIを活用するのかを先に定めるべきだ」とし、「どのショートフォームが（顧客から）選ばれるのかを数百の要素で分析しており、1時間の映像もショートフォームに分割する自動化システムとして構築している」と述べた。
あわせて「AI時代には顧客のニーズ（要求）が速く変化している」とし、「流通企業とブランドもAIとともに小さく実験し素早く検証する方式で革新すべきだ」と付け加えた。