「コンテンツが売り場にならなければならない。コンテンツから直ちに購買が起きる、全体ファネル（Funnel・消費者がブランドを認知した後に探索・比較を経て購買に至る過程）の革新が必要な時代だ。」
ソン・ドンフンCJ ENMコマース部門プラットフォーム本部長は16日、ソウル中区のウェスティン朝鮮ホテルで開かれた「2026 ChosunBiz Consumer and Retail Forum」の「発見型ショッピング、コンテンツコマースで捉える」をテーマにした講演でこう述べた。消費者が商品に接し購買する方式が急速に変わるなか、流通企業とブランドの販売戦略も変わらなければならないということだ。
ソン本部長は、最近のEコマース（電子商取引）市場で発見型ショッピング（コンテンツを消費する過程で商品に接し購買につながる形態）の影響力が大きくなっていると診断した。
ソン本部長は「顧客はすでにソーシャルメディア（SNS）を通じて商品情報を取得している」とし「テキスト中心から画像と映像中心で商品を体験する方式へと移行している」と述べた。過去には消費者がポータルやショッピングプラットフォームで望む商品を検索して購入していたが、今ではYouTubeやインスタグラム、TikTokなどのコンテンツを通じて商品を発見し購入する事例が増えているという説明だ。
続けてソン本部長は「顧客はすでに数多くのタッチポイントでブランドを認知し、購買までつながる経験をしている」とし「認知と探索、流入、転換へと続く従来のマーケティングファネルはもはや有効ではない」と述べた。さらに「広告効率を高める争いではなく、顧客のジャーニーを設計することが重要になった」と付け加えた。
特にソン本部長は、企業がこうした変化に合わせて発見型ショッピングに合致する戦略を熟考すべきだと強調した。ソン本部長は「目的型ショッピング（消費者が特定商品を決めて検索し購入する方式）を志向するプラットフォームやブランドでさえ、新商品を発売する際には発見型ショッピングのようなアプローチが必要だ」と述べた。
これに向けてCJ ONSTYLEは、コンテンツ自体を売り場にする戦略を推進している。単に商品を紹介するのではなく、セラー（販売業者）やインフルエンサーの専門性・ライフスタイルをコンテンツとして制作し、消費者との接点を作る方式だ。俳優ユ・インナのスキンケアルーティンの中での商品紹介や、歌手ブライアンによる掃除・片付け商品のキュレーションが代表的な事例だ。ソン本部長は「単に商品を紹介することは誰でもできるが、憧れ性・専門性を持つ人物のライフスタイルと商品を結びつけたコンテンツIP（知的財産権）が重要になった時代だ」と述べた。
またCJ ONSTYLEは、1時間のライブ放送をショートフォームコンテンツに再加工し、YouTubeやインスタグラム、TikTokなど多様なプラットフォームに提供している。ソン本部長は「顧客がいる場所へコンテンツが直接行くべきだ」とし「現在、月1000本水準のショートフォームを制作している。長期的には月1万本まで拡大することを目標としている」と述べた。
この過程で人工知能（AI）活用戦略にも言及された。ソン本部長は「どの目標を達成するためにAIを活用するのかをまず定めるべきだ」とし「どのショートフォームが（顧客から）選ばれるのかを数百の要素で分析しており、1時間の映像もショートフォームに分割する自動化システムとして構築している」と述べた。
あわせて「AI時代には顧客のニーズ（要求）が速く変化している」とし「流通企業とブランドもAIとともに小さく実験し、素早く検証する方式で革新すべきだ」と付け加えた。